• 学割の対象者は思ったより複雑に設定されている。申し込む前によく確認してほしい。実は学生より大人のほうが対象が多かったりする

学割の対象になるのはまず、専門学校、高等専門学校(高専)、大学(大学院、短大、放送大学全科履修生および修士全科生、インターナショナルスクール含む)の学生・生徒だ。面白いことに、大学受験予備校の学生も学割の対象になっている。

また、これに加えて大学や高専、専門学校に進学の決まった高校3年生、中学3年生も対象になる。つまり、新入生の最初からMacを持って入学できるわけだ。一般の中高生が対象になっていないのは不思議だが、情報教育が義務化されるようになっており、そのうち小学生も含まれるのではないだろうか。

教職員はほぼどこでも割引対象!

最近ソフトバンクがスマートフォン用料金に「学割先生」なる制度を設けているが、Apple Storeでの学割の対象は学生だけでなく、そこで働いている教職員も含まれている。教職員の場合、学生が対象になる大学や高専だけでなく、小・中・高・専門・大学の教職員が含まれる。厳密には「学校教育法に規定された教育機関」なので、中等教育学校(いわゆる「中高一貫校」)や盲学校、聾学校、養護学校および幼稚園、さらにそれら付属の病院、専修学校(高等専修学校、専門学校含む)、国及び自治体が設立した大学校(防衛大学校、警察大学校、気象大学校など)、各種学校、教育委員会及び教育機関、公共職業能力開発施設および職業訓練法人、大学共用利用機関、保育園なども対象になる。なんというか、教育に携わっていればなんでもOK、という感じの幅広さだ。

教職員が広く対象になるのは、教材の作成などにもMacを使って欲しいということなのだろう。教育市場の現場ではいまだにOfficeの使い方などが求められているスキルに数えられているようだが、Macではちゃんと最新のOfficeも動くので先生たちも安心だろう(多分)。

なお、「教職員」とはどこまで指すのか微妙な言葉だが、教員に加えて養護教諭や栄養教諭・学校栄養職員、学校医、実習助手、部活動指導員、スクールカウンセラー、スクールソーシャルワーカー、学校司書、事務職員、学校用務員などが学校教育法やその施工規則に規定されているので、この辺りも含まれると考えられる。いかんせんApple自身が公開している購入条件でもはっきりしないので、最終的にはApple Storeに問い合わせてもらうのが安全確実だろう。

学生の両親は代理購入のみ可能

最近はスマートフォンの「家族割」などが人気だが、残念ながらApple Storeの学割では、親や家族は対象になっていない。教職員が手厚くカバーされているのに対して、親はスネをかじられる一方で、ちょっと切ない。ただし、高専・大学・専門学校の学生、およびそれらに進学が決まった学生の親は、子供のために学割を適用して代理購入が可能だ。購入する際に子供がそれらの学校に入学することを証明する書類を持参すればいいようだ。