セキュリティに精通した技術者の育成プログラム、会場ではコンテストも

セキュリティの専門知識を持った人材(写真中央点線内)を、来年までに700名程育成

企業の重要情報が集まるIT環境を狙うサイバー犯罪。日本でもサイバー犯罪が問題になってから、数年が経過している。富士通は、自社の社内セキュリティ育成ノウハウを活用した人材育成・研修サービスを行う。

富士通には「マイスター制度」というものがあり、セキュリティのソリューション・サービスビジネス推進のために、より高度なセキュリティ専門技術者を育成するものだ。来年(2016年)までに、700人程度のスペシャリストを育成する予定となっている。

その取り組み強化の一環として、二人一組でセキュリティの知識や技術に関するクイズに回答する「富士通サイバーセキュリティコンテスト」を行っていた。ネット検索や資料の持ち込みができるものの、回答にはプログラム技能や設定といった実戦力が要求されるという。

【左】クイズ形式のコンテストを計20組で行っていた(一般展示の5月14日と15日の両日開催)。問題の一例に「10,000以下の素数の合計値を求めよ」が表示されており、知識があればすぐにプログラムを書いて回答できる。【右】本文とは異なるが、プライバシー保護を行いつつ顧客情報を扱い、また外部提供する際に不可欠な「低減化」と、重要情報をそのまま扱わず別の数字に置き換えて漏えい被害を減らす「トークン化」を、SaaSとして提供する