最大の要因は、IT利活用の中心と基点をPCにする提案ができるという点だ。

「これからは、あらゆるIT利用が、スマホやタブレットですんでしまうのではないかという言い方がされていた時期もあった。だが、本当にそうなのだろうか。やはり、PCが得意とする領域は確実にある。創造性や生産性を追求するといった部分では、PCが優れているのは確か。Officeの利用という観点では、PCを基点に考えることが適している」(日本マイクロソフト 宗像淳執行役)。

PCを基点としたマルチデバイス利用を提案するためのきっかけを実現するのが、新たなOfficeということになる。実は、新たなOfficeは、マルチデバイス利用の促進が大きな特徴となっている。

例えば、Office Premiumを搭載したPCを購入すると、iOSおよびAndroid向けの「Office Mobile」を無償でダウンロードするだけで、iPhoneやAndroidを搭載したスマートフォンにおいて、Officeの商用利用が可能になる。さらに、年内にもサービスが開始される「Office for iPad」をダウンロードすれば、iPadでもOfficeの商用利用ができるようになる。来年市場投入が予定されているAndroid搭載タブレット向けのOfficeも同様だ。

このように、Office Premium搭載PCを購入すると、PC、タブレット、スマートフォンといったマルチデバイスで、Officeを商用利用できる環境が整うというわけだ。

「これまでは社内や家庭内だけで利用していたOfficeアプリが、外出先に持ち出したスマホやタブレットから、より柔軟に利用できるようになる。外出先で気がついたことがあった場合や、作業をしなくてはならない場合には、Officeのアプリを利用してデータを作成。それをOneDriveに保存して、あとでPCで加工するといったこともできる。このとき、創造的な仕事や、生産性を求められる仕事を行うのはあくまでもPC。新たなOfficeは、PCを中心としたマルチデバイス環境を促進することになる」(日本マイクロソフト 宗像淳執行役)。