Windows Home Serverとは何か

Windows Home Serverは、PCメーカーがマシンにプリインストールした状態で提供されるほか、自作PCのパーツと併せて販売されるDSP(Delivery Service Partner)版も用意れる。動作に必要なシステム要件は1GHz以上のCPU(Pentium 4またはx64を推奨)、512MB以上のメモリ(512MB以上のECC付を推奨)とされているので、使わなくなった数年前のPCにHDDを増設してサーバーにするといった使い方にも向いている。

対応ハードウェアを提供するメーカーとしては、アプライド、エプソンダイレクト、クレバリー、サードウェーブ、サイコム、ソフマップ、九十九電機、デル、NEC、PDXジャパン、ブレス、マウスコンピューター、ユニットコム、レイン、ロジテックの15社が製品の発表ないし賛同を表明している。

製品発表会に出席したマウスコンピューター代表取締役社長の小松永門氏は、同社は昨年英語版の発売時からWindows Home Server搭載マシンを販売しているが、購入者からは「表示が英語なのでわかりにくい、日本語がほしい」、購入検討中の顧客からは「英語なのでためらっている」という声が寄せられていたといい、日本語版の発表を待ちに待っていたと話す。同社では最大4基のHDDを搭載可能な上級者向け機種に加えて、最安価モデルの価格を5万円台に設定した一般ホームユーザー向け機種を用意した。

また、新たにWindows Home Server搭載機の取り扱いを開始するエプソンダイレクトからは取締役の河合保治氏が出席。従来より販売していた小型PC「Endeavor ST」シリーズにHome Serverをプリインストールし、「Endeavor SV110h」として発売する。同社がサーバー向けマシンを販売するのはこれが初の試みとなるが、パワーユーザーや法人といったこれまでの主要顧客層にとってホームサーバーは強くアピールできる商品であり、STシリーズのようなユニークな機種を手がける同社の強みが発揮できる分野として注目したという。

マイクロソフトの五十嵐氏は、Windows Home Serverの想定顧客層として、新しい製品が好きな上級者である「テクノロジーエンスージアスト」、バックアップの重要性を知っており子供の写真やビデオが貯まり始めている「30～40代のITエンジニア」をまず挙げるが、これらの層に加えてさらに、SOHOや小規模企業などの「ホームベースビジネス」需要、大学の研究室などの「アカデミック」需要を喚起したいと話す。家庭内サーバーとして開発されたOSではあるが、業務上重要なファイルも従業員それぞれのPC内に個別に保存されているような数名規模のオフィスや、ゼミの学生や教官のデータのバックアップや共有資料置き場としての利用にも、Windows Home Serverは適しているとし、ユーザーの幅を広げ「ホームサーバー市場」を創出するとの意気込みだ。