高額収入が期待できるアンケートモニターサイトの選び方
ここでは、高額収入が期待できるアンケートモニターサイトの選び方について解説します。
高単価案件に参加できるサイトを選ぶ
アンケートモニターの収入を増やすためには、高単価案件に多く参加できる可能性のあるサイトに登録しましょう。アンケートモニターサイトでの高単価案件とは、つまり数千円以上の報酬が獲得できるインタビュー系の案件です。
高単価案件の募集が流れてきたら、事前調査に回答して抽選対象に選ばれ、抽選に当選するという2段階の審査を経なければなりません。そのため、なかなか実際に報酬を得るまでにいたりませんが、粘り強く応募を続けることで月収を大幅に引き上げる案件を獲得できる可能性が高まります。
自分の属性に合ったサイトを選ぶ
自分自身の属性によって、高単価の案件に参加しやすいアンケートモニターサイトがあります。例えば、大学生ならアルバイト求人サイト「t-news」のアンケートモニター、美容に関心のある女性なら「美トリ」はおすすめのアンケートモニターサイトです。
「t-news」は、大学名を指定してのアンケート、特に首都圏の有名大学を指定してのアンケートが多く見られます。当てはまる人は限られますが、報酬は数百円のAmazonギフト券と、一般的なWebアンケートに比べるとかなりの高単価です。
「美トリ」は、女性にとって関心高いエステ・ダイエット・メイクなどに関連する商品やサービスのモニター特化サイト。また、旅行の予約でも謝礼がもらえます。美容に関心が高く、普段から美容方面にお金をかけている場合は、「美トリ」のモニター案件を通すことで、Webアンケートよりは多い謝礼の獲得も可能です。
アンケートなら海外サイトが比較的高単価
海外のアンケートモニターサイトの中には、Webアンケートの単価が数百円と高めの設定になっているものがあります。
例えば「オピニオンワールド」は、Webアンケートの単価が高めで、1ポイント2円で交換できる海外のアンケートモニターサイトです。100ポイント(200円)以上の案件もあり、アンケートだけでもそれなりに稼げます
アンケートモニターで稼ぐためにできること
登録したいアンケートモニターサイトがいくつか見つかったら、会員登録をして稼ぎ始めましょう。より多くの案件を獲得して稼ぐためにできることを紹介します。
複数のアンケートモニターサイトを利用
アンケートモニターサイトは1つだけに絞り込む必要はありません。興味を持ったサイトにいくつか申し込み、実際にしばらく使いましょう。
アンケートモニターサイトは、それぞれ特徴があります。そのため、さまざまな種類のアンケートモニター案件を体験するには、タイプの違うアンケートモニターサイトを複数選んで登録することも重要です。
案件数が多いもの、高単価案件の件数が多いもの、商品モニターやミステリーショッパー特化タイプのサイトなど、タイプの違うサイトに登録しましょう。これらのサイトを使っていくうちに、自分にとって稼ぎやすいサイトやアンケートの種類が徐々にわかり、結果的により効率のいい稼ぎ方ができるようになります。
広い分野の案件に挑戦する
事前に受けたいアンケートの分野を答える場合は、可能な限り広い分野に登録しましょう。登録した分野から案件が選ばれるため、登録分野が多ければ多いほどたくさんの案件に挑戦する機会が得られます。
ただし、無理をして回答できない分野に登録すると、回答の精度が下がってしまうので要注意です。
専用のメールアドレスで見逃し防止
人気のアンケート・インタビュー案件は、すぐに募集人数に達してしまいます。高単価で人気の案件を見つけたら、すぐに事前アンケートに答えなければ、なかなか高単価の案件を獲得できません。
新着案件の連絡を受けるメールアドレスはアンケートモニター専用で1つ作成することを検討してみてください。メールが届いたらすぐに確認して、高単価案件を見逃さないようにできます。
座談会など報酬の高い参加タイプに応募
座談会や会場調査、個別インタビューなど、高単価の案件は参加型の案件です。
インタビュー系のアンケートモニターは、事前アンケートもそれなりに手間がかかるうえ、アンケート結果で対象外となるケースも少なくありません。対象外になってしまうとがっかりしてしまい、再挑戦するのが億劫になることもありますが、何度か挑戦していけば高単価案件を射止める確率がアップします。
報酬の低いアンケートもこまめに答える
報酬の低いアンケートにも、こまめに答えるようにしましょう。誠実にしっかり回答する実績を積み上げることで、高単価案件獲得の可能性が上がるサイトも存在すると言われています。
逆に、アンケートに回答するたびに仕事内容や家族構成などの情報にブレがでてしまうと、回答に一貫性がないため「適当に答えている」「嘘をついている」とみなされる危険性があります。その結果、自分に届く案件依頼数が少なくなる、あるいはまったく届かなくなってしまう可能性もあるので要注意です。