アップルは米国時間5月2日に、2017年第2四半期決算を発表した。売上高は529億ドルで、前年同期と比べて5％上昇した。1株あたりの利益は予想を上回る2.10ドル、グロスマージンは若干予想を上回る38.9％だった。

iPhone 7の売れ行きはどうだったか

中国市場の現状とその先

アップルのようなコンシューマー向けの製品を中心とした企業の売上高は、例年、ホリデーシーズンを含む四半期(アップルの場合は第1四半期)に最大化する。しかし、アップルは中国市場を欧州に続く第3の市場へと育てており、中国の旧正月を含む第1四半期にも、売上高の山ができるようになってきた。

その中国市場は、2016会計年度は、3割近い減少が続いており、2017年第2四半期についても、14％減となった。また、昨年は2桁成長を続けてきた日本市場も、5％増に留まり、勢いが止まりつつある。その代わり、アジア太平洋地域の売上は前年同期比20％上昇と、成長力を見せ、近い将来、日本市場の規模を追い抜くことになるだろう。

アップルの米国外の売上比率は65％で、今後も高まっていくことが考えられる。カンファレンスコールではインド市場の成長に加え、ドバイにAppleStoreを新たに出店したことに触れ、これらの市場での成長に期待を寄せている。

iPhoneが売れないのは、秘密主義のせい?

先進国におけるハイエンドスマートフォン市場の中心的な存在であるiPhoneは、ライバルのサムスンとともに、市場を牽引する役割を果たしている。サムスンは既に、GALAXY S8を発表し、好評を得ており、アップルが9月にも発表するとみられる新型iPhoneへの期待も高まっている。

そんな足下のiPhoneの販売台数は、前年同期比1％の微減となる5080万台となった。ティム・クックCEOはカンファレンスコールの中で、「早期から、高い頻度で将来のiPhoneについての報道がなされていること」を、販売が伸び悩む原因と指摘していた。

有機ELディスプレイへと変更される新型iPhoneの噂については、2015年から報道されており、最近は設計図とみられるリーク画像も見られるようになってきた。

アップル自身が未来の製品に関する情報公開に積極的ではないことや、人々の注目を集めるコミュニケーションを展開していることから、メディアでもアップルは最もページビューを集めるテーマとなっていることから、ちょっとした噂であっても、記事になる、それが拡散し、話題になるのだ。

それまで成功してきた秘密主義マーケティングの弊害を受け取ってしまった格好だ。