実際に訪問看護サービスを受けたいとなったら、どの事業所に頼めば"正解"なのだろうか。

「病院付きの訪問看護ステーションがいいのか、小規模ステーションがいいのか」「自宅から多少遠くても信頼できるステーションがいいのか、交通費負担を考えて近場を選んだ方がいいのか」――。悩みは尽きないだろうが、櫻井さんはどのステーションを選んだとしても、現場の医療従事者や医師ときちんとコミュニケーションをとれることが重要だと指摘する。

「ご家庭によって必要な看護サービスは全く違います。例えば同じ『要介護5』であっても、介護・看護を必要とされている方に対し、ご家族が支援できる内容、必要とするサービスが異なるためです。ケアマネージャーさんが作成されたケアプランをご覧になって疑問を持たれた際は、積極的に聞きにいったほうがご自身の満足度も高まるのではないでしょうか。実際のケアをする介護福祉士や看護師、さらには医師とも連携がとれるような体制を作られておくといいと思います」

自分でサービスを選ぶことの重要性

国民の4人に1人が65歳以上の日本においては、「病院」「介護事業者」「自治体」などの横のつながりが重要視されており、地域で包括的にそこに住む人たちを支えていくための体制を構築中だ。

ただ、櫻井さんは「被保険者の方も『こういったサービスを受けたいんだ』という主張をしっかり持つ必要があります」と話す。どのようなサービスを提供されるとしても、最終的に選ぶのは自分、もしくは当事者の家族であるはずだ。

受動的ではなく、能動的な看護・介護になれるようにうまく訪問看護サービスを利用できるか否かは、結局のところ自分次第ではないのだろうか。

記事監修: UHC
東京日本橋にあるベンチャー企業、ユナイテッド・ヘルスコミュニケーション(通称UHC)。健康増進アプリ「Wity(ウィティ)」を開発する一方、大手製薬企業のコンテンツ開発を担うなど幅広く活動。社員は心理学、看護学、ロボット工学などの研究者・専門職が多数を占める。皆個性が強く不思議な空気感が漂うが、今日も仲良くお仕事中。