話題の割に奮わず、リストバンド型ウェアラブル普及の新たな道とは?

普及の阻害要因とは

話題の割に、なぜ伸びが緩やかなのか。その理由を一言でいえば、特定の利用者にしか、大きなメリットがないからだ。搭載されている機能は、スマホともダブる。心拍数の測定(一部の機種には同機能も搭載されている)はさておき、歩数、歩行距離はスマホで計測できてしまう。

あるメーカー担当者は、消費者へのメリット訴求の限界を指摘する。健康面でのメリットを訴求しようにも「歩数、距離、心拍数が測定できても、それが何を意味するのかを伝えにくい。歩数などの測定項目からの効果の有無については、法律上表現が規制されている。効果については謳えない。医師と連携するなどメリットを強く出せないと厳しい」(某メーカー担当者)と話す。

リストバンド型ウェアラブルの位置づけは、あくまでもフィットネス機器。医療機器としてのポジションを確立したいというメーカーの思惑も見えてくるが、実際には厳しい。「デバイスの能力は問題ないが法規制の壁が高い」(医療機器に詳しい大学教授)のが現状で、医療機器としての販売にこぎつけるには「コスト・時間が多大にかかってしまう」(デバイス認証機関)という。

そこで現状、各社が訴求を図るのが、機能との親和性が高いスポーツ分野だ。スポーツにおいては、心拍数の測定でトレーニングの負荷・強度が測ることができ、利用者にとってのメリットを見出しやすい。しかし、市場拡大、普及という観点から、スポーツ用途のみを想定していたのでは、伸び代は限られてしまうだろう。