話題の割に奮わず、リストバンド型ウェアラブル普及の新たな道とは?

近年、スマートウォッチとともに注目を浴びてきたリストバンド型デバイス。スマホのコンパニオンデバイスとして、国内外のメーカーが多数の製品を発表し、携帯キャリアも販売に力を入れてきた。しかし、話題の割には奮っていないのが現状だ。それはなぜか。打開策はあるのか。

リストバンド型デバイスとは?

手首につけて使用するリストバンド型デバイス。各種センサーを搭載し、歩数や距離、消費カロリー、睡眠モニタリング、心拍数の測定ができるのがおおよその共通機能だ。海外からはナイキの「FuelBand」、ジョウボーンの「UP」、サムスンの「Gear Fit」、国内ではソニーの「SmartBand」、東芝の「Actiband」などといった製品が販売されている。

いずれもスマホと連動して測定データをアプリで閲覧・管理できるのが特徴で、最近では、時刻表示を可能にしたものもあり、スマートウォッチも同様の機能を備えることから、両者の区別はあいまいなものになりつつある。

こうしたリストバンド型デバイスは、スマホ連動の機器として、市場の拡大が見込まれたが、実際は厳しい。MM総研が昨年3月に発表した「日米におけるウェアラブル端末の市場展望」で時計型・リストバンド型の販売台数(予測)によると、2013年度は21万台、2014年度は37万台の販売台数。2015年度はApple Watchの販売開始により73万台に急増と予測、2016年度は94万台と拡大傾向にある。

上記の数値は、いわゆる"スマートウォッチ"も含むが、スマホが国内人口の6割に行き渡り、2013年度から2015年度まで時計型・リストバンド型の販売台数を120万台とみても、60人に1人が購入したに過ぎない。いずれにせよ、足元は100万台程度の市場を少なくとも数十のメーカーが複数の商品をもって売り込む激戦状態にあるといえるだろう。