「よりすぐりのスマートフォンが集結」 - 山田社長がNTTドコモ夏モデルをアピール

山田社長は、これらの新端末に加えて、利用者層の拡大を図る「非常に重要な取り組み」としてiモード系サービスのスマートフォン対応をさらに推進する。特にiモード課金、認証の仕組みを導入するのがポイントだ。

通常の携帯電話用のiモードには現在「約3,000社のコンテンツプロバイダー」が有料コンテンツを提供しており、その多くが「スマートフォンに非対応で(スマートフォンユーザーが)利用できていない」のが現状だ。山田社長は「急激に拡大するスマートフォン市場に、iモードと同じコンテンツをより進化した形で提供したい」と意気込む。

認証・課金の仕組みを導入することで、スマートフォンからでもiモードコンテンツが利用できるようになり、さらにiモードでマイメニュー登録をしていた公式サイトを、特別な手続きや設定をしなくても、そのままスマートフォンで利用可能になる。ユーザーの買い換えを促したい考えだ。

山田社長は、iモード対応携帯電話で多くのサービスが利用されており、こうしたコンテンツがスマートフォンでも使えたら買い換えたいという人が多数いると指摘。iモード認証・課金対応によって「スマートフォンならではの魅力あるコンテンツも次々出てくる」ことが、スマートフォン600万台の販売実現の「有力な武器になる」とみている。来年度は販売する端末の半分以上をスマートフォンとし、iモードサービスのスマートフォン対応は「非常に重要」との認識で、さらに移行を加速させたい考えだ。

スマートフォン向けのサービスとしては、iチャネル、メロディコール、Gガイド番組表、iコンシェルを提供するなど、サービスの拡充を図っていき、「お客様のニーズに応え、スマートフォンでも顧客満足度ナンバー1を目指す」考えを示している。

さらに、緊急地震速報のスマートフォン対応も推進。今夏モデルからはCBS方式のエリアメールに対応して緊急地震速報をサポートする。今夏モデルではダウンロード方式での提供だが、冬モデルからはあらかじめ搭載した形で提供する。さらに既存モデルに関しても「一部のスマートフォンを除いて利用可能にする」考えだ。また、今冬から登場するXi対応スマートフォンでは、CBS方式よりも通知が早いETWS方式のエリアメールをサポートする。

Android端末は、OSを開発するグーグルがバージョンアップを行っており、新機能の追加・機能改善を繰り返している。これに対して会見後の質疑応答で山田社長は、「全世界で使われている最新OSをいち早く出したい」という意向を示しつつ、「(おサイフケータイ、ワンセグなどの)日本向けの機能も入れていきたい」と話し、現在はスマートフォン向けの社内体制を強化して取り組んでいく考えだ。これまで、iモード端末とスマートフォンの開発やコンテンツ開拓などの部隊が分かれていたが、今年の4月1日からはこれを統合。iモード部隊が豊富に持つノウハウを反映させ「スマートフォンに注力する」意向で、「なんとしても(OSの)バージョンアップはやっていきたい」考え。