候補者にとってオンラインキャンペーンのメリットは若い層へのアピールだ。PEWの調査では全体で24%だったネットを情報源としている人が、18～29歳では42%になる。候補者のスピーチや発表をオンラインビデオで見た年齢別の割合は、18～29歳(22%)、30～39歳(17%)、40～49歳(13%)、50～64歳(10%)、65歳以上(5%)となっている。
MySpace利用者は30歳未満が8%であるのに対して、30歳以上は1%。YouTubeもほぼ同じ比率である。また若い層になるほど、複数のオンライン媒体を利用する傾向が高まる。前述の通りネットは議論や意見交換に用いられているため、若い層が政治についてより深く、また様々な角度から考える傾向が今回の大統領選では生じている。カリスマ的なオバマ候補の人気が若い層の選挙への関心を高めていると報じられているが、これはネット利用も合いまった現象と言えそうだ。
若い層の台頭はスーパーチューズデーにも反映されており、メリーランド大学の研究者が組織するCenter for Information and Research on Civic Learning and Engagementが行った投票所の出口調査では、ジョージア州、ミズーリ州、オクラホマ州などで18～30歳の層が前回の3～4倍となった。カリフォルニア州、マサチューセッツ州、コネチカット州などの重要な州でも大幅な増加が見られたという。
