今回は3社の強みを活かし、「T-eConcrete/Carbon-Recycle」への「MCiの技術でCO2を固定した炭酸塩」の供給を通じて、「T-eConcrete/Carbon-Recycle」の商業化に向けたMCi製炭酸塩使用可能性の検証・追求により、脱炭素社会の構築に貢献するべく、覚書を締結したとする。

伊藤忠商事はMCi製技術の日本国内での展開を図るべく、2021年3月に同社と覚書を締結。その後、早期に実用化できる可能性があること、鉄鋼業界・電力業界などから同技術への関心が非常に高いことを総合的に鑑み、2021年7月、同社への出資に至ったという。なお、その出資に伴い、MCi技術の日本での事業展開については、伊藤忠商事が独占的に行うこととなっている。

  • 今回の3者の覚書締結のイメージ

    今回の3者の覚書締結のイメージ (出所:伊藤忠商事Webサイト)

今後は、今回の覚書におけるバリューチェーンの構築を進めるべく、スラグなど、CO2と反応させるための原料の安定的な調達、および日本国内の炭酸塩実証プラント候補地の選定を進めていくとしているほか、今回の技術と日本国内のCO2削減需要とのマッチングを図り、取引先企業のCO2削減課題の解決に寄与するとしている。

またMCiは、すでにパイロットレベルでの実証を済ませており、今回の技術のさらなるスケールアップを図るため、現在、豪州国内で大規模な実証プラントの建設準備を進めているとしている。