「激闘」だった京王百貨店の基幹システム刷新、何が成功を導いたのか

ECの台頭、増減するインバウンドへの対応、そして新型コロナウイルスの感染拡大――百貨店を取り巻く環境は厳しい。そうした中、基幹システムの刷新に挑んだ京王百貨店。同社は約48年使い続けているホストコンピュータから、「Oracle Cloud Infrastructure（OCI）」に移行した。今回、同社の経営企画室 システム開発担当 統括マネージャーの杉山博一氏、同システム開発マネージャーの岡本充央氏に、「激闘」だった基幹システム刷新の道のりについて聞いた。

基幹システム刷新を後押しした3つの「待ったなし」

京王グループの小売領域を担う京王百貨店は、8店舗の実店舗（うち6店舗はサテライト店舗）を抱える大手だ。2016年にはEC事業を買収して子会社化し、ネットショッピングにも拡大している。

同社が今回挑んだのは、1971年から順次機能追加しながら同社の業務を支えてきた基幹システムの刷新だ。それまで、同システムには9人の専任オペレーターが張り付いて、24時間365日の稼働を支えていた。また、ホストコンピューターベンダーに深く依存しており、離職によるブラックボックス化も進んでいた。杉山氏は、「歴史が詰まった大きなシステム。ただ安定して動く仕組みでもありました」と、基幹システムが長く使われてきた経緯を説明する。

• 京王百貨店 経営企画室 システム開発担当 統括マネージャー 杉山博一氏

杉山氏は、同社のDX（デジタルトランスフォーメーション）について、2018年の経済産業省の「DXレポート～ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開～」の定義に沿うなら、基幹システムは「タイプ1（メインフレーム温存）の状況」、そして周辺システムは「タイプ3（オンプレの単純なクラウド化）」が混在していたと話す。

• ITシステムが技術的負債と成りうるケース　引用：経済産業省「DXレポート～ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開～」

その背景には、ホストの運用期限が2020年3月に迫っていたこと、そして3つの「待ったなし」があった。1つ目は2019年10月の増税・軽減税率の導入など法規制への対応、2つ目はシステム老朽化への対応、3つ目は決済方法の多様化など商環境の変化への対応だ。なお、同社は2017年にグループのポイントサービスの統合、2018年秋には、業界初の友の会ネイティブアプリなど先進的な取り組みを進めていた。

実は、基幹システムの刷新に取り組むのは今回が初めてではない。2013年にも挑戦して断念したという経緯がある。その主な要因は、大手のITベンダー任せだったことにあると認識しており、今回は「激闘」として自分たちも果敢に挑んだ。

Autonomous Data Warehouseでデータ管理を容易に

今回のプロジェクトの編成は2018年、そして2019年10月に刷新プロジェクトがスタートした。当時まだ「DX」という言葉は今ほど使われていなかった。しかし、2017年10月に経営企画室がIT戦略をまとめた時から、経営側には「デジタルトランスフォーメーション」という言葉で、必要性を示していた。

「携帯電話に例えるなら、1987年からずっと“ガラケー”を使っている状態で、世の中の変化に耐えられない仕組みになっていました。労働力不足などの課題も含めて、DXで解消していこうと考えました。具体的にはインテリジェントなシステムにした上で、企業を活性化していくための仕組みを作ると経営層に対し説明しました」と杉山氏はいう。

プロジェクトには20社以上が関わり、人数にして200人を超えた。

基幹システムはアイティフォーの「RITS」を採用、ここで蓄積したデータを活用するための情報活用基盤として、Oracle Cloud Infrastructure（OCI）と「Oracle Autonomous Data Warehouse」を導入した。この上に構築したのが「Keio Department Store Data Lake（KDSDL）」とするデータレイクだ。データの権利は自社に帰属するようにし、BIの「Yellowfin」を使ってユーザーがデータを閲覧できるようにした。

Autonomous Data Warehouseは学習による自動最適化を特徴の一つとしている。実際、数千万件ものデータを数秒で処理できる上、「データ量が増えても性能に影響することがない」と杉山氏。オンプレからのデータの出し入れも簡単だったと振り返る。OCI導入の決め手となったのは、データ管理だ。「データの管理はコスト高になる。Autonomous Data WarehouseはDBA（データベース管理者）が不要というところは大きかったです」と杉山氏は話す。