セキュリティ関連の調査はベンダーも実施しており、中でもマカフィーは定期的に一般公開している。4月15日発表(日本での発表は4月20日)のレポートは、スパムメールの環境への悪影響を分析したユニークな内容だ。

それによると、スパムの送信および処理・フィルタリングに使われる年間エネルギー消費量は240万世帯が使用する電力に相当し、310万台の乗用車が75億リットルのガソリンを使用したときの温室効果ガス排出量と同じだという。また、全て受信トレイが最新のスパムフィルタで防護されれば、組織と個人を合わせて現在のスパム関連のエネルギー使用量を75%削減でき、230万台の車が無くなるのと同等の効果を得られると、マカフィーは指摘する。

Webフィルタリング/監視・制御/メールフィルタリングの導入率は高め

中小・中堅から大手まで6,000法人を対象にセキュリティ対策ソリューションの導入状況を調査したのが、IT専門調査およびコンサルティング会社のミック経済研究所だ(有効回答数は4,670法人)。

同社が5月11日に公開した「大手・中堅・中小ユーザー4,670法人の情報漏洩防止型セキュリティソリューションの導入実態調査」によると、最も普及率が高いのはWebフィルタリングの39.6%であり、以下、監視・制御系(23.5%)、電子メールフィルタリング/アーカイブ(22.3%)と続く。しかし、これら以外のソリューションは軒並み普及率が低く、同市場について同社は新規開拓の余地が十分にある成長市場と見る。

情報漏洩防止型セキュリティソリューションの普及率:出典 ミック経済研究所

ビジネスパートナー選定時に72.8%が情報セキュリティ対策を意識

企業がビジネスパートナーを選定する際に情報セキュリティ対策をどの程度意識しているかを調査したのは、IT専門調査会社のIDC Japanだ。

5月11日に発表した国内企業の情報セキュリティ対策実態調査結果(有効回答数は1,755社)では、ビジネスパートナーの選定にあたって情報対策を非常に意識している企業は全体の24.0%、やや意識している企業は同48.8%であり、合計で72.9%が情報対策を意識しているという実態が浮かび上がった。

ビジネスパートナー選定での情報セキュリティに対する意識度

情報セキュリティ対策が企業活動において顧客情報や知的財産を保護しリスクを抑え、企業価値を維持・向上させるものだと認知されてきた現れだと、IDCは見ている。