シマンテック、データセンターのグリーン化に関する調査を実施

シマンテックは12日、2007年11月に公表した調査レポート「2007 State of the Data Center Research」の補足情報として、全世界を対象に調査を行った「Green Data Center report」を発表した。同調査は、データセンターの電力の効率化および支出に関する動向と問題点を明らかにすること、ならびにデータセンターの"グリーン化"の水準について、専門家らに基準を提示することを目的に行われた。調査対象地域は米国、日本、シンガポール、カナダ、ドイツなど13カ国。

同社ソリューション&プロダクトマーケティング部のデータセンターマネージメントグループである朝倉英夫氏は、「(環境に優しい)グリーンデータセンターとは、サーバの仮想化や統合により物理的な数を減らし、電力消費をいかに抑えられるかにかかっている」と指摘する。電力利用における効率化の優先度の高低に関する質問では、世界平均で16%、日本を除くアジア太平洋地域で29%が極めて重要との回答をしているのに対し、日本では8%と1桁低い値となっており、朝倉氏は「電力の効率化はかなり重要な要素のはずだが、日本ではそういった意識があまりないのではないか」としている。また、グリーンデータセンターを実現していく上で重要となる"グリーン化のポリシー"の採用については、世界平均と日本に大差はないものの、「日本を除くアジア太平洋地域のポリシー採用数が6割を超しているのに対し、日本と世界平均では採用割合が5割弱というのは少ないのではないか」との見方を示した。

日本は、”グリーンデータセンターの概念をどの程度理解しているか”、との質問に対し、"とてもよく知っている"と答えたのが0%であった一方、"それほど知らない"と答えた割合が3割を超している。また、グリーンデータセンターの実行がどの段階にある、との質問に対しては、"導入を完了した"という回答が0%であるのに対し、"検討していない"との回答は31%に上り、他地域と比べグリーンデータセンターの導入で遅れていることが浮き彫りになった。