デジタルメディア協会(AMD)は9月7日、「AMDシンポジウム2017」を都内にて開催した。テーマは「世界を席巻するe-Sports」。副題に「取り残された日本の挑戦」を掲げ、国内外におけるe-Sportsの現状確認、および日本におけるe-Sportsの将来について有識者らによるパネルディスカッションが行われた。

e-Sportsとは、コンピュータゲーム・ビデオゲームで対戦する競技のこと。日本国内では「運動」の意味でとらえられがちな「スポーツ」という言葉だが、本来の意味は「楽しむ・競技」であり、世界ではコンピュータゲームによる対戦もスポーツとして認知されている。e-Sportsの代表的なタイトルには「リーグ・オブ・レジェンド」や「ストリートファイターV」などがあり、世界中で賞金総額数億円レベルの大規模な大会が開催されている。

「e-Sportsの潮流」と題して行われた第1部のパネリストには慶應義塾大学大学院教授 中村伊知哉氏、ソニー・インタラクティブエンタテインメントジャパンアジア VP 松本義紀氏、Twitch Broadcaster Success 中村鮎葉氏が登壇。モデレーターは慶応義塾大学大学院 特別招聘教授の夏野剛氏が務めた。

古い制度からの脱却! 来春には賞金増額の大会も

パネルディスカッションに先立ち、まず登壇したのは、AMDの理事長であり、コーエーテクモホールディングス 代表取締役会長を務める襟川恵子氏だ。

AMDの理事長であり、コーエーテクモホールディングス 代表取締役会長を務める襟川恵子氏

今年の3月ごろ、AMD会員から「日本では古い制度に縛られて高額な賞金付きのe-Sports大会ができない」という訴えを耳にした襟川氏は、状況を調べて愕然としたという。

「世界には1億3,000万人のe-Sportsプレーヤーがいて、米国では8,700人ものプロが活躍しています。学校にはプロ養成講座もあり、次のアジア競技大会ではe-Sportsが公式種目に入りました。それなのに日本はどうしたのかと。景品が出せなければプレーヤーになる人もいません」（襟川氏）

日本でe-Sportsが普及しない理由の1つには、法律の問題がある。景品表示法などの規制により、e-Sports大会の最高賞金額としては10万円までしか出せないのだ。これではプロゲーマーを目指すプレーヤーも増えず、e-Sportsが盛り上がるはずもない。

こうした現状を知った襟川氏は、総務省や経団連に「どうしたらもっと大きな額の賞金付きで(大会を)開催できるのか」と相談。その結果、総務省や経団連、経産省の支援を取り付けることができ、来春にはこれまでよりも賞金額を増やしたe-Sports大会の開催が決定したという。

「e-Sportsは新たなエンタメコンテンツ。若い人がプロとして活動できれば、新たな仕事が生まれます。2020年までに日本独自のルールを定めるなどして早く確立していきたい。AMDとしても全力で支援させていただき、活性化につながればと考えています」（襟川氏）

襟川氏に続いては、総務省官房総括審議官 情報通信担当の吉田眞人氏が登壇。自らはそれほどゲームが得意ではないタイプだという吉田氏だが、「e-Sportsのトップレベルの動画などを拝見すると、ある意味人間の限界に挑戦するようで感動することもあります」とコメント。

総務省官房総括審議官 情報通信担当の吉田眞人氏

一方で、日本では運動だけがスポーツととらえられがちで、「そうした文化的な背景がe-Sports分野で後塵を拝している原因では」と分析した。

「政府の立場としては、クールジャパン戦略の1つとして、e-Sportsには期待しています。新しいエンタメであり、マーケット的に見ても大きな可能性を秘めています」（吉田氏）