■3位「NISA」
・「ポイントで購入できて非課税でもあり、現金の持ち出しを抑えて収益化できる。」(46歳男性/電力・ガス・エネルギー/メカトロ関連技術職)
・「1年以上の長期保有ではなくスイングトレードとして半年程度で利益が出るタイミングで売却している。」(41歳男性/通信関連/事務・企画・経営関連)
・「5年で30万くらいプラスだった。」(55歳男性/重電・産業用電気機器/メカトロ関連技術職)
・「定期預金より増えたから。」(37歳女性/通信関連/営業関連)
■4位以下
不動産収入
・「不動産の購入は、現金に余裕があれば財産として保有し、その後売却したときに利益を入れられる。」(62歳女性/専業主婦)
・「定期的な収益が見込めるものであるため。」(66歳男性/通信関連/IT関連技術職)
貯蓄型保険
・「ローリスクで安定した利益が得られるため。」(62歳女性/公益・特殊・独立行政法人/公共サービス関連)
・「年8%運用益が出ました。」(58歳男性/海運・鉄道・空輸・陸運/営業関連)
iDeCo
・「401K(企業型確定拠出年金)に対応しているから。」(48歳男性/サービス/営業関連)
■総評
調査の結果、年収1,000万円以上のマイナビニュース会員のうち資産運用を行っている人は80.8%と、約8割が資産運用を行っていることがわかった。その理由を尋ねてみると(複数選択可)、「退職後・老後の資金に充てたいため」という声が一番多く、次いで「現在の生活にゆとりを持ちたいため」、「単に収入を増やしたかったため」という選択肢が続いた。
また、運用開始時期に関しては「30歳以上40歳未満」が32.5%と最も多く、その後は「20歳以上30歳未満」(24.5%)、「40歳以上50歳未満」(22.0%)、「50歳以上60歳未満」(15.2%)という結果となった。回答者の中で20歳未満で資産運用を始めたという人は全体の4.0%、さらに60歳以上から運用を開始したという人が最も少なく全体の1.9%にしか及ばなかった。
次にどんな資産運用をしているのか、11の項目から運用状況を調査した(複数選択可)。最も実施している人が多かったのは「株式投資」で、2位に「NISA(積み立てNISAも含む)」、3位に「投資信託」、4位以下は順に「iDeCo」、「外貨預金」、「貯蓄型保険」、「不動産投資」、「金投資」、「FX」、「暗号資産投資」、「その他」となっている。その他の資産運用としては、「債権」や「国債」といった声が寄せられた。
さらに上記の資産運用方法のうち最も利益が出たものを集計した。1位は前述の項目と同じく「株式投資」で、その理由や利益が出た経験談などには「一番シンプルで分かりやすい」「投資額を増やさなくても勝手に資産が増えていく」といった理由のほかに「大幅下落の際にも、連日難平買いしたおかげで、利益を出せた。」「分割でエントリーすることによって資産が増えた。」といった、実際に利益が出た投資方法の経験談なども寄せられた。
2位に「投資信託」、3位には「NISA」がランクインし、こちらは実施している投資方法のランキングとは逆転する結果に。前者は「ほったらかしでもよい」「長期運用」といったコツコツ投資をするという性格が見えたものの、後者に関しては「税制の優遇」が利益を出した理由として多く上げられる結果となった。
最も利益が出た投資方法のすべてのランキングは以下の通りである。
- 1位：株式投資
- 2位：投資信託
- 3位：NISA
- 4位：不動産投資
- 5位：貯蓄型保険
- 6位：iDeCo
- 7位：外貨預金
- 8位：金投資
- 9位：FX
- 10位：暗号資産投資
4位以下では、実施している運用方法としては7位に落ち込んでいた「不動産投資」が、利益が出た運用方法の質問で4位にランクインした。一方、「金投資」「FX」「暗号資産投資」は実施している運用方法でも利益が出た運用方法でも下位に落ち込んだ。
今回は「年収1,000万円以上」に限定した調査であったため他の所得層との比較はできないが、「年収1,000万円以上」の人たちが資産運用を実施している割合は8割を超え、かなり割合が高かった。資産運用をしている理由からは、現在の年収で満足せずに堅実に将来や老後のための資金作りに現役のうちから取り組んでいる、というような傾向が読み取れる。
また、人気の運用方法と最も利益が出たと感じる運用方法では一部差が出ていることも判明。結果からは「株式投資」が"人気かつ最も利益が出た運用方法"で、次いで同率に「投資信託」と「NISA」、その後を「iDeCo」「貯蓄型保険」「不動産投資」「外貨預金」が追いかける結果となった。
下位3位は「金投資」「FX」「暗号資産投資」(ワースト)である。上位の3つの運用方法を選んだ理由には「長期」「コツコツ」「安定」といった要素が見られ、安定的な収入を得たことで選ばれていることが要素として考えられる。
調査時期：2024年9月24日
調査対象：年収1,000万円以上のマイナビニュース会員
調査数：400人
調査方法：インターネットログイン式アンケート
