7月18日、俳優の三浦春馬さんが自殺で亡くなったというニュースが駆け巡る中、マイナビニュースを含む報道各社に「いのち支える自殺対策推進センター」(以下、JSCP)から、「WHOの『自殺報道ガイドライン』を踏まえた報道の徹底をお願いいたします」と呼びかけるプレスリリースが届いた。メディアの端くれとして、自殺を伝える報道が極めてセンシティブなものであるということを、改めて認識する機会となった。
人気俳優の突然の死というあまりに衝撃的な出来事に、多くの媒体が関連記事を質量ともに大きく報じているが、この現状について、国の指定法人として自殺対策事業を担う専門機関のJSCPはどう見ているのか。清水康之代表理事へのインタビューを通し、自殺報道のあり方を考えていきたい。
■「自殺報道ガイドライン」逸脱による懸念
WHOの「自殺報道ガイドライン」には、自殺関連報道について「過度に繰り返さないこと」「自殺に用いた手段について明確に表現しないこと」「自殺が発生した現場や場所の詳細を伝えないこと」「センセーショナルな見出しを使わないこと」「写真、ビデオ映像、デジタルメディアへのリンクなどは用いないこと」という“やるべきでないこと”。
さらに、「有名人の自殺を報道する際には、特に注意すること」「支援策や相談先について、正しい情報を提供すること」「日常生活のストレス要因または自殺念慮への対処法や支援を受ける方法について報道すること」「自殺と自殺対策についての正しい情報を報道すること」という“やるべきこと”が明示されている。
これが策定されたのは、「自殺リスクのある方が、自殺報道を聞いたり見たりしたことで模倣自殺への誘因リスクを高めてしまうことになるということが、過去のいろいろな経験から分かってきているので、どういう報道すればいいのかというガイドラインを作ることで適切な報道を促そうと、WHOが作ったものです」(清水氏、以下同)
日本では1986年、アイドル歌手の岡田有希子さんが自殺した際、ファンの後追いが相次いで社会問題となったことで知られるが、ガイドラインを逸脱した報道によって、それ以外にも、「もともと『もう死ぬしかない』と不安にかられて思い悩んでいる人が、詳細な手段を知って、背中を押されてしまうかもしれない」ということ。さらに、「家族を自殺で亡くしたご遺族が自殺報道に不意に触れることで、過去のつらい経験を急に思い返すことになったり、亡くなった手段まで報じられれば、ご自身がご遺体を発見したときの記憶を呼び覚まされたりして、心理的に不安定になりかねない」という懸念もあるという。
■『バンキシャ!』の報じ方に評価
JSCPから報道各社への呼びかけは、5月23日にリアリティ番組『テラスハウス』に出演していたプロレスラー・木村花さんの死亡が報じられた翌24日にも行われたが、その2カ月後の三浦春馬さんの第一報では、多くのメディアが自殺の「手段」を報じていた。
「木村花さんの時にかなり大々的に報じられていたので、その時も速やかに呼びかけを出しましたが、三浦春馬さんの場合はさらに大きく扱われるだろうと想定できたので、とにかく急いで対応しようと、その日のうちに文書を出しました」と各社に配信。メールでのプレスリリース送信に加え、Twitterアカウントを持っている番組にはJSCPのアカウントからメンションを送り、約200の報道機関・番組・ソーシャルメディア運営事業者などに通達した。
その結果からか、詳細な状況や手段を伝える媒体は徐々に減り、テレビのニュース番組では、各局でこの話題を報じる最後に、悩んでいる人のための相談窓口を紹介するようになった。それにあたって問い合わせをしてくる番組が、JSCPに何件もあったという。
特に、死亡翌日に放送された『真相報道バンキシャ!』(日本テレビ)については、「手段を報じていないのはもちろんのこと、『自殺』についても、事務所からの発表がないことを踏まえてか、あえてその言葉自体は使っていなかったように思います。おどろおどろしいBGMも使うことなく、事実に基づいて静かに淡々と報じる中で、相談先も当然のように紹介していました。こういう報道もメディアはできるんだなと感じました」と評価している。
