テレワークとは情報通信技術を利用して、離れた場所からでも仕事ができるという働き方のことです。オフィス以外でも仕事ができるため、テレワークを活用して在宅勤務やモバイルワークなどのワークスタイルも増えつつあります。今はいろいろな働き方が模索されているので、仕事をする場所や時間が柔軟に対応できるテレワークの注目度は高まっています。

その一方でテレワークに向き・不向きの仕事があるのも事実です。本稿ではそれらの職種を紹介しつつ、テレワーク時における仕事の仕方のコツもお伝えします。

  • テレワークをすることができない仕事やテレワークに適した仕事をみていきましょう

    テレワークをすることができない仕事やテレワークに適した仕事をみていきましょう

テレワークが注目を浴びた背景

もともと注目度の高かったテレワークですが、2020年に新型コロナウイルスが世界的に流行したことをきっかけに、その注目度は高まりました。 コロナウイルスの流行によって多くの企業が休業要請の対象となり、営業自粛や出勤頻度を減らすなどの対応した企業も出てきました。 その際、出社することなく自宅で仕事をするテレワークを導入した企業もあり、休業要請解除後もそのままテレワークの運用を続けた企業もあります。

テレワークのメリット

テレワークには働く側と企業側の双方にメリットがあります。働く側は通勤と退勤の時間が必要なくなり、自宅でも仕事ができることなどから、ワークライフバランスを良い状態に保ちやすくなります。 企業側には、交通費やワークスペースの削減ができたり、介護や育児などで自宅から離れられない人や、地方に住んでいて出勤圏外の人などからも雇用が可能になったりします。

テレワークのデメリット

テレワークにはデメリットもあります。働く側はプライベートな空間で仕事をすることになるので、集中して仕事ができないという人がいます。逆に、仕事をしすぎて長時間労働に陥るケースも見られます。企業側は従業員の仕事の様子を確認できないため、正しい仕事の評価ができなくなる可能性が出てきます。 また、テレワークはインターネットを使ったり、仕事の資料を持ち帰ったりなどすることもあるため、情報漏洩のリスクも高まります。

テレワークではできない仕事5選

  • テレワークをすることが難しい仕事は?

    テレワークをすることが難しい仕事は?

テレワークは離れた場所からでも仕事ができるため、その注目度は高く、導入する企業も増えてきています。しかし、テレワークはどのような仕事にも対応ができるというわけではありません。 中には「テレワークではできない」と言わたり、向いていないと考えられている仕事もあります。テレワークではできない仕事にはいくつか種類があり、それぞれテレワークにできない理由が異なります。旬に紹介していきましょう。

医療・介護職

医療では患者からの相談などであればテレワークでの対応は可能ですが、診察や入院などの対応ができないため、これらをテレワークで行うことはできません。また、治療に必要な医療器具や設備なども病院や診療所にしかない物も多いため、テレワークにすることができません。 介護職も利用者と離れていては対応できないことが多いため、テレワークは難しいと言えます。

接客業

ホテルや飲食店などでは、チェックインの作業や注文を受けるなどの一部の仕事をテレワークにすることは可能ではあります。しかし、客からの注文に対して柔軟に対応するためには人手はどうしても必要となります。 顧客の満足度が重視される接客業では、柔軟な対応ができないと売り上げにも影響を与えてしまうため、テレワークで対応することはできません。

製造業

製造業は設備や製造部品を持ち帰っても仕事をすることはできません。また、テレワークで機械を操作することは可能でも、トラブルやメンテナンス、材料の補充などにフレキシブルに対応するのは難しく、これらの作業には人手が必要となります。 また、生産や製造では多くの人数で仕事をしているケースもあるため、1人では何もできないという場合もあり、テレワークで対応することはできません。

建設業

建設業では現場の仕事には必ず人の手が必要となります。もし、建設で使う大きな機械や危険な工具などを遠隔操作しても、精密な動きができなかったり、周囲が危険な目に遭う可能性が高くなったりします。そのため、建設業はテレワークには向いていません。 ただし、日報や図面、社員の勤怠などの管理や設計、会議などはテレワークで対応可能ではあり、これらの作業効率は上げられます。

公務員

警察や消防などは現場に行かないと仕事ができないため、テレワークはできません。一部の仕事はテレワークでも可能ですが、扱う情報の重要性からテレワークには適さないでしょう。 また、学校や役所などの仕事はテレワークを進められている部分もありますが、これらも本来は柔軟な対応が必要で、その報酬や設備投資は税金から支払われている点などから、安易に仕事効率のためだけに導入することはできないでしょう。