今年(2018年)2月にスマートフォン「R11s」を携えて日本市場に参入したOPPOが、日本のメディア向けに中国・深セン(センは土へんに川)の本社を紹介するプレスツアーを実施。本社敷地内にある工場の一部を公開しました。
スマホは全て自社製造。170円で食べられる食堂も
近年アジアを中心に急成長を遂げている、スマートフォンメーカーOPPO。日本ではまだあまり知られていませんが、昨年(2017年)のスマートフォンの出荷台数は世界第4位(米IDC調べ)。深センにある本社は敷地面積22万平米を誇り、中国全土に約3万人いる社員のうち、1/3にあたる1万人がここで働いているそうです。
敷地内には本社機能に加えてR&Dセンターや工場などの施設があり、7,000人が暮らす社員寮のほか、2,000人が一度に食事をとれる巨大な食堂なども完備されています。
なおOPPOではローエンドモデルから、日本にも投入された、デザインやカメラ性能にこだわった「R11s」まで、OEMを使用せずにすべて自社工場で製造しているとのこと。現在稼働中の工場は世界に7つあり、うち4つある中国の工場の中でも最も大きい拠点が、今回その一部が公開された本社工場になります。
小型MP3プレイヤーの製造からスタートしたOPPO
今回公開されたのは本社工場のうち、スマートフォンの基盤を生産するSMTセンターと、スマートフォンの各種信頼性テストを行うQEラボの2つ。SMTセンターでは、基板製造ラインを間近で見学することもできました。
2004年に設立されたOPPOは、小型MP3プレイヤーの製造からメーカーとしての歩みをスタート。2005年から稼動しているというSMTセンターでも、当初はMP3プレーヤー用の基板が製造されていたそうです。OPPOはその後、携帯電話に進出。2008年からはスマートフォンの基板製造が中心となって生産規模が大幅に拡大し、本社工場全体の生産ライン44本のうち、現在のSMTセンターには10の製造ラインが設けられています。
製造ラインはほぼ自動化、日本製マシンも導入
SMTセンターでは基板製造工程の多くが自動化されていて、人による作業は仕上がりのチェックや機械のメンテナンス、パーツの補充などに限定されています。
実際に見学したラインでは、プリント基板にパーツを自動的に配置する機械に、リール状になったパーツをセットする作業風景や、手作業で仕上がりをチェックする様子などを見ることができました。パーツの実装工程やロボットアームを使った切り離し作業などには、エプソンなど日本製の機械も多く用いられていました。こうした機械を導入して自動化を進めた結果、作業効率が従来に比べ2.5倍に向上したといいます。