アジアを制したOPPOの「カメラフォン」、日本市場を攻略できるか

アジアのスマホ市場でNo.1をうたう中国OPPOが、日本市場への参入を発表した。1月31日の発表会には、やや狭い会場ではあったものの多数の報道関係者が押し寄せ、中国企業の日本進出に対する関心の高さを窺わせた。

特徴は、アジアで「カメラフォン」のイメージが定着しているほど、スマホのカメラを重視している点だ。果たして日本のスマホ市場で通用するのだろうか。

OPPO日本法人のトップには、シンガポール市場などで実績を挙げてきたトウ・ウシン氏が就任した。発表会の冒頭でトウ氏は、創業100年を超える日本企業が2万社以上あり、ソニーや日立など大企業の名前を挙げるなど、まずは日本を持ち上げる作戦に出た。

2004年に設立し、2008年にモバイル事業に参入したOPPOとしても、日本の歴史ある大企業をお手本に、長い歴史を築いていきたいのだという。

また、日本では商品に高い品質が求められることにも言及し、その期待に応えることを約束した。こうして日本文化の尊重を忘れない姿勢は、日本のSIMフリースマホ市場でNo.1のシェアを持つ中国のファーウェイに通じるものがある。

さらにトウ氏は、日本法人の9割を日本人スタッフとすることも約束し、雇用面への配慮も見せた。ともすれば中国メーカーが日本市場に殴り込みをかける印象を与えかねないところを、ソフトランディングさせたともいえる。

一方で、OPPOがうたう「カメラフォン」のアピールにも余念はない。「R11s」の開発には海外の著名写真家の協力を得ていることを強調。さらにステージには日本人の写真家をゲストに招き、「一眼レフカメラに匹敵する」とのお墨付きを得た。これは同じくカメラにこだわるファーウェイの発表会を踏襲したやり方だ。