一方、ソニーモバイルについては少し説明がいる。昨年度上期は出荷台数が2位だったものの、シャープが沈んだことで、浮上したに過ぎない。実際、昨年度上期の出荷台数は前年同期比28.5%減の171万台で増加していたわけではない。同社は近年、採算性を重視してハイエンドモデルへ注力しており、先々も方針変更がなければ、台数の増加は期待できそうにない。

むしろ、出荷ベースで言及すべきは、前年同期比でプラスとなった京セラ、富士通のほうだろう。京セラについては、au向け「GRATINA 4G」、ソフトバンク向け「DIGNO ケータイ」などフィーチャーフォン市場で強い存在感を示したとMM総研は分析。同じく富士通については、ドコモ向け「らくらくスマートフォン」やdocomo with対象の「arrows be」が人気になったとしている。現状から推察すると、先々も首位は不動のアップル、2位から4位まではシャープ、京セラ、富士通のいずれかになりそうだ。

docomo with対象機種はサービス開始から4カ月で70万台に達したとされ出荷台数の増加に寄与したようだ。写真は対象機種の「arrows be」

なお、2017年度の総出荷台数は前年度比2.5%増の3740万台とMM総研は予想。以降は、2018年度が3720万台、2019年度が3,550万台、2020年度が3670万台、2021年度が3,560万台と予測している。