一方でJDIの成長戦略の一端を担うスマートフォン向け「FULL ACTIVE」は、4辺のベゼルデザインをスリム化することで、画面アスペクト比18 : 9を実現した6型液晶ディスプレイ。高密度な配線レイアウトや加工、実装の技術を追求しており、従来は幅広であった画面下部のベゼルを大幅に縮小することに成功した。

FULL ACTIVE 6.0型液晶ディスプレイ(アスペクト比18 : 9)

このモジュール構造により、表示画面とほぼ同じベゼルレスな商品デザインが可能となるため、ユーザーインタフェースの自由度を拡げ、新たな商品価値の創造に貢献できると、同社は自信をみせる。独自技術によって、タッチセンサー機能をディスプレイに内蔵した第2世代Pixel Eyes製品でもあり、狭額縁化の進展や黒の表現力向上、濡れた手で触れても誤動作しにくいという特徴も持つ。

カンパニー制の導入とともに、10月1日付けで、モバイルカンパニー社長に就任するジャパンディスプレイ 上席執行役員の永岡 一孝氏は、「FULL ACTIVEは、様々な分野に応用することができるものであり、長期間に渡る重要なデバイスになる」とし、「2018年には、7～8割がFULL ACTIVEになる」と見通しを示した。

また、「スマホのディスプレイは、約3年ごとに技術進化が進んでおり、2017年は節目にあたる。そこにおいて、FULL ACTIVEを投入することができる」(永岡氏)とし、すでに小米(シャオミ)がMi MIX2に、18:9のFULL ACTIVEを採用したと説明。その他の中国メーカー、スマホメーカーからもFULL ACTIVEの引き合いがあるとした上で、今年度第4四半期から来年度第1四半期にかけて、FULL ACTIVEを搭載したスマホが登場すると語った。

18:9ディスプレイは、正方形の画面サイズを2つ同時に表示できるアスペクト比であり、人気SNS「Instagram」の写真フォーマットにも適していると永岡氏。AppleやSamsungがすでに採用し始めている18 : 9だけでなく、「今後は19 : 9や20 : 9といったことも考えたい」(永岡氏)としており、車載メーカーからも額縁が狭い車載用ディスプレイとしてFULL ACTIVEの技術を採用したいというニーズがあることも明かした。

新体制の構築と新たな血を入れた構造改革、そして今後数年を占う新製品の投入によって、再生への道を踏み出したジャパンディスプレイのスピード感と実行力が試される。