背水の陣のジャパン ディスプレイ、生き残りの鍵は「車載」と「有機EL」

三本柱の2つ目は、「筋肉質な企業体質」への転換。

具体的には石川県・能美工場における生産を今年12月に停止。パナソニックとソニーの有機EL事業を統合した連結子会社「JOLED」による印刷方式の有機ELの生産にライン転換する意向だ。同時に、有機ELパネルの試作ラインを石川の第4.5世代の生産設備から、茂原の第6世代の生産設備へと移行する。

また、海外製造子会社の統廃合やEMSの活用、減損会計の適用といった固定費削減を進める。10月からは社内カンパニー制の導入によって顧客カテゴリー別に体制転換し、同時に海外で3500人、日本で240人の人員削減を行う。これらの施策によって、2017年度の特損として約1700億円を計上し、年間固定費で約500億円の削減を目指す。

東入來氏は、「2016年度には8300億円だった損益分岐点売上高を、2019年度に6500億円まで引き下げ、営業利益で400億円以上、営業利益率5%、フリーキャッシュフローで300億円以上の達成を見込む」と語る。逆算すれば、2019年度の売上高は8000億円の規模になる(2016年度は8844億円)。

また、みずほ銀行と三井住友銀行、三井住友信託銀行の3行より、1070億円の融資を受けて運転資金を確保したほか、今後はグローバルパートナーとの出資を含む提携により、財務体質、経営体質を強化する。「グローバルパートナーとの提携は、実行は先になったとしても、2017年度中には目処をつけたいと考えている」(東入來氏)。

有機ELシフトも、韓国が先行

三本柱の3つ目は、前述の「有機EL」だ。

東入來氏は「有機ELなくして、スマホビジネスの将来なしと判断している。有機ELに集中することに迷いはない」と断言する。構造改革によって設備投資額こそ半減させるものの、研究開発費は拡大する考えで、2016年度実績の147億円を大幅に上回る250億円を2017年度に費やし、有機ELへのシフトを進める。

一般的にあまり知られていないが、有機ELには「蒸着方式」「印刷方式」という2つの製造方法があり、JDIはどちらも研究開発を進めている。

蒸着方式はスマホ向けに開発しているもので、2019年度より量産を目指す。一方の印刷方式はJOLEDによるもので、PCやタブレットといった中型サイズで量産化を目指している。有機ELの高コントラストといった特徴を生かして医療分野などの新領域へ提案を進めており、これが2019年度に利益貢献が見込める下地となっているようだ。「JOLEDを持つことが、JDIにとっての強み。蒸着方式と印刷方式の双方をカバーしたOLEDのリーディングカンパニーを目指す」(東入來氏)。

液晶パネルはLGやサムスンなどの韓国勢、BOEや天馬といった中国勢が力を持ち、有機ELパネルではLGがテレビ、サムスンがスマホでそれぞれの市場を独占、先行している。日本のディスプレイ事業の生き残りを賭けた最後の戦いは、構造改革の迅速な遂行なくして始まらない。

残された時間がないことは、東入來氏がもっとも理解している。だからこそ、6月の就任からわずかの期間で構造改革を取りまとめ、その成果を2017年度中に出すという即効性を重視した。破壊と創造を両立させて進める構造改革の成果は、銀行や出資を受ける予定の"グローバルパートナー"にとって、必須条件とも言える。「ひとつの遅れも許されない」という危機感がJDIの赤字体質を変えるのか、注視したいところだ。