トヨタとマツダが資本提携に踏み込んだ事情と両社の思惑

EVにコモディティ化の懸念、“クルマの味付け”が共通の課題

トヨタはマツダとの合弁新工場により、北米生産の効率化と見直しを図ることになる。「トランプ米大統領の発言は全く関係ない」と豊田社長は発言したが、トランプ氏は早速「米国の製造業への素晴らしい投資だ」と評価した。NAFTAの今後の動向もあり、新工場建設の動きからは政治的な配慮も読み取れる。

米国での合弁工場が、トヨタとマツダが資本提携に踏み込む決め手になったのは間違いないが、電動化への大きなうねりや、自動運転やコネクティッドカー(つながるクルマ)を見越した技術連携の必要性が、両社による協業深化の方向性に拍車をかけた側面も見逃せない。

特にEVについては、「ブランドの味を出す挑戦」(豊田社長)であり、「走る喜びを感じられるEVをどう出すか」(小飼社長)との共通項をもって共同技術開発を進めていくことになる。

マツダは長らくフォードとの資本提携関係にあったが、提携解消後は「ものづくり革新」で設計や開発体制を一新し、独自の内燃機関進化によるスカイアクティブ(SKYACTIV TECHNOLOGY)商品群を拡充している。将来への成長投資として、研究開発費も今期は1400億円と前期の1269億円から増やしているが、トヨタが今期の研究開発費として1兆600億円を計上しているところから見ると、彼我の差は大きい。

多様な先進技術に対応していくには、単独で全てにおいて競争力を持つのは難しい。トヨタとの協業により、「小さくてもマツダブランドを極める」(小飼社長)ことで、マツダは独自性を磨いていけることになる。

大枠のグループ拡大で攻めるトヨタ、気になるスズキの動き

トヨタはマツダとの資本提携発表会見に先立つ第1四半期の決算発表にて、今期の通期見通しを上方修正し、トヨタの競争力強化に向けた取組みとして「明日を生き抜く攻め」を強調した。トヨタのいう攻めとは、自動運転、AI、次世代環境車といった重点分野への研究開発シフトとM&Aを含む多様な技術力の確保だ。

マツダとの資本提携もトヨタによる攻めの戦略の一環であり、大きな枠でのトヨタグループ化を一気に進めようとする経営スタンスに変わってきているのだ。

その意味では、業務提携を水面下で検討しているトヨタとスズキの関係も、資本提携による将来的な協業化を通じた、生き残りへの方向に結びつきそうだ。今後はスズキの動向が注目されよう。