また、ヒストリカルDIが50%を下回る期間(2014年4月～2016年2月)におけるCI一致指数の量的な変化をみると、この間の下降率は-6.0%(月平均下降率-0.27%)となっている。これは、1980年以降、低下幅が最も小さかった第10循環の後退局面(-3.4%)より大きい。しかしながら、他の後退局面(第11循環-25.5%、第12循環-12.5%、第13循環-12.5%、第14循環-33.8%、第15循環-6.3%)よりは小さいことから、経済活動の収縮の程度が顕著とは言い難い結果となった。
参考指標(実質GDP、日銀短観等の景況感)の動向
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「実質GDP(季節調整系列、前期比)の動向」 |
ここで、実質GDPや日銀短観等の景況感の動きと大きなかい離がないかを確認。その結果、実質GDP(季節調整系列、前期比)の動向については、2012年第4四半期以降プラス成長が続くなか、2014年の第2・第3四半期にマイナス成長に。その後、同年第4四半期以降はおおむねプラス成長が続き、2016年第1四半期～2017年第1四半期までの5四半期に渡って、連続のプラス成長となっている。
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「日銀短観(業況判断DI)の動向」 |
また、「日銀短観」における大企業・全産業の業況判断DI(「良い」-「悪い」)をみると、2012年12月調査を底として改善を続け、2013年6月調査以降はプラス推移が続いている。
これらの状況から検討した結果、同研究所は、「2014年の状況は景気の山を設定する条件を満たさず、第15循環の景気の谷以降の山は設定されない」と結論付けた。
