専用アプリの機能は限定
このディスプレイに加えて、新型プリウスPHVではスマホにも専用アプリ「Pocket PHV」を用意した。ただし機能は充電・外部給電情報確認、充電ステーション検索、リモートエアコンと、他の電気自動車などでも目にするメニューに留めている。
理由はT-Connectにもスマホ用アプリがあり、機能を分けているため。ひとつにまとめることでアプリが重くなることを懸念したそうだ。
自分のスマホとDCM、2つの電波を併用することは無駄だと感じる人がいるかもしれないが、それを一緒にできない理由はセキュリティ面にある。DCMは走行性能に関わるエンジン・コントロール・ユニット(ECU)とつながっているので、万が一ハッキングされた場合、安全面が懸念されるからだという。
プリウスPHVは、トヨタのコネクティッドサービスにとって大きな一歩であるとともに、二歩目、三歩目が期待できる内容でもあった。となると気になるのは、個々の車種の機能だけでなく、メーカーとしてコネクティッドカーをどういう方向に発展させていくかということだ。
プラットフォーム作りはオールジャパンで
筆者が今年1月に訪れた米国ラスベガスのCES(家電見本市)では、主要自動車メーカーと情報通信企業の提携話が連日のように流れた。だからこそ、名前が出なかったトヨタの今後が気になっていた。この分野でも「自前主義」を貫くのか。この疑問に山田氏は次のように答えた。
「プラットフォームは共通化していくのではないでしょうか。私たちだけですべてを構築するのは難しいと感じている部分もあり、いずれ手を組むことになるでしょう。現に昨年末、総務省で自動車業界、IT業界、保険業界などが集まって『Connected Car社会の実現に向けた研究会』が開催されており、新たなサービスやビジネスのあり方、無線通信ネットワークのあり方などを検討していくことになっています」
自動運転もコネクティッドカーも、国際的なルールやプラットフォームが必要であり、1社で世界を独占するのはたしかに不可能に近い。オールジャパンの一員としてコネクティッドカーの進化に取り組んでいきたいという言葉を聞いて、トヨタはこの世界をしっかり理解していると好感を抱いた。