日本国内のウォッチ市場が好調なのも、新ブランド投入の背景になっているともいえそうだ。
矢野経済研究所がリリースした「国内時計市場に関する調査結果 2014」によると、「2013年国内ウォッチ市場規模は前年比121.3%の6,405億円」だったという。2008年に約5,700億円だったウォッチ市場は、2009年にリーマンショックのため3,861億円に激減した。だが、それ以降、2010年に3,991億円、2011年に4,462億円、2012年に5,281億円と確実に右肩上がりで成長してきた。同研究所によると、2018年には6,600億円規模になる見込みだという。
ウォッチ市場が着実に成長している背景について、同研究所は「消費者の本物志向による百貨店チャネルの復活」「若い世代の入門モデルの購買ニーズ」「高額時計のリユースマーケットの拡大」「円安による訪日外国人観光客の増加とそれに伴う消費拡大」などと分析する。
復権する腕時計
事実、ある時計販売店員によると、インバウンド消費が目立って増えていることが大きいという。円安という背景もあるが、“信用のおける販売チャネル”ということが、購買行動に結びついているのではないかと指摘した。ここ最近増えている中国や東南アジアの観光客は、自国での高額商品の購入に不安を感じるのだという。その点、デパートや家電量販店など、日本の販売チャネルならば“偽物”や“不良品”をつかまされる心配はまずない。
さらにこの店員は独自の論理を展開する。「限定的かもしれないが」と前置きしながらも、携帯電話がスマートフォンに移行しているのが、腕時計の復権につながっているのではないかと明かす。
「“ガラケー”と呼ばれた折りたたみ式の携帯電話は、外側に小型液晶が搭載され、そこで時刻を確認できた。つまり、ポケットから出す“1アクション”で、時刻を知ることができたのです。それに比べスマホはポケットから出す→電源を押すという“2アクション”になってしまいます。それを嫌忌して、腕時計を見直している層が確実にいるはずです」という。
また、数量、金額ともスイス時計が市場の多くを占めているが、国産メーカーのがんばりも大きいという。「機械式時計は“スイスメード”にまだまだ分がありますが、高機能搭載時計は国産が圧倒的です」と強調する。つまりGPS時計や電波時計、気圧計や高度計を備えた多針モデル、脈拍計付き活動量計などは、国産メーカーにアドバンテージがあるとした。こうした多機能腕時計が、市場拡大に寄与しているのは間違いないだろう。
いずれにせよ、国内腕時計市場が好調な時期に新ブランドを投入できたことは、ミスズににとって追い風といえよう。