東芝、日立が過去最高レベルの水準もソニーなどでは構造改革に遅れ - 電機大手8社の2014年度第2四半期・決算まとめ(前編)

こうして電機大手8社の動きを俯瞰すると全体的には回復基調にあることがわかる。そして、営業利益の伸び率が2桁を伺おうとしている点にも強い回復感が感じられる。だが、この背景には円安の影響があることも加味しなくてはならないだろう。

では、電機大手8社の2014年度上期決算をもとに、いくつかの領域から電機業界の動きを見てみよう。

消費増税後も大きな落ち込みはさほどなく、海外市場が好調だった白物家電

白物家電分野では、家電各社の主力となる国内市場において、消費増税前の駆け込み需要の反動とともに、昨年の猛暑とは対照的となった冷夏の影響により、エアコンの売れ行きが鈍化したことが指摘されているが、結果としては予想以上の落ち込みにはなっていないようだ。

シャープでは、白物家電をはじめとする健康・環境事業の売上高は前年同期比1.8%増の1,628億円、営業利益が19.8%減の77億円。「消費税率の引き上げに伴う駆け込み需要の反動や、天候不順の影響があったものの、前年同期を上回る売上高を確保できた。特に、今年3月の駆け込み需要によって販売台数は空前のものとなった影響で、4月以降は実売が減少したものの、その在庫を補充するといった動きがあった。また、海外における空気清浄機の販売が好調であった」と、シャープの高橋興三社長は語る。

パナソニックでは、アプライアンス社の売上高が前年同期比1%増の9,164億円、営業利益は141%増の324億円と増収増益。「エアコンは、日本での天候不順の影響があったが、中国での増販効果が出ているのがプラス要素」(パナソニックの河井英明代表取締役専務)とする。

日立製作所では、生活・エコシステムの売上高は前年同期比4%増の3,883億円、営業利益は84億円増の143億円となった。空調事業を中心に海外での売上高が増加したのが要因。好調ぶりを受けて、2014年度通期の同部門の営業利益見通しを上方修正している。

東芝は、ライフスタイル部門の売上高が前年同期比5%減の5,822億円、営業利益が59億円改善したものの293億円の赤字。だが、構造改革費用を除くと295億円の増益になると説明した。同部門の業績のなかには家庭電器以外にも、PCやテレビが含まれており、家庭電器だけでは売上高が前年同期比4%減の1,179億円。

東芝の前田恵造代表取締役専務は、「白物家電は第1四半期、第2四半期ともに売上高で前年実績を下回っている。消費増税前の駆け込み需要の反動というよりも、エアコンなどの夏場の季節商品の売れ行きが落ちているのが理由。毎週土日に台風が直撃したことも影響している。利益面では、商品力強化や円安対策などにより、大幅な増益となっている。第3四半期以降の消費増税の反動の影響はなくなり、国内事業も前年同期実績を上回るものと予測している」と述べた。

三菱電機は、家庭電器の売上高が前年同期比4%増の4,771億円、営業利益は120億円増の352億円となった。消費税率引き上げ前の駆け込み需要の反動を受けたが、アジア、北米、欧州市場向けの空調機器、国内向けの業務用空調機器に加えて、円安の影響もあり、売上高が増加したという。

こうしてみると、白物家電分野は国内の市況に懸念材料があったものの、その影響が限定的であったこと、海外での成長が下支えして、各社とも比較的好調な業績になっているといえよう。

後編では、テレビ、PC、スマートフォンについてみていく。