各社とも、スマートフォン比率は増加しており、例えばドコモは販売数2,251万台のうち1,378万台と6割以上がスマートフォンとなり、データ収入が拡大した。ドコモも、月々サポートの影響を除けば、データARPUは130円増となっている。

これに加え、ドコモとKDDIはそれぞれスマートARPU、付加価値ARPUという形で、サービス収入にも力を入れている。ドコモはdマーケットとしてdビデオ、dヒッツ、iコンシェルなど月額課金サービスが堅調で、第2四半期から第3四半期にかけて伸びが停滞したが、iOS対応を進めた結果、利用者も拡大した。月額課金ではないサービスも堅調で、2014年3月には対前年同月比で30%以上の増加となり、全体では前年比20%増の6,320億円の収益を確保し、約1,000億円の成長を達成した。

月々サポートの影響を除くと、ドコモはARPUが上昇傾向にある

主要サービスの契約数が拡大し、スマートARPUも上昇している

KDDIは、auスマートパスが1,000万会員を突破し、月額課金のうたパス、ビデオパス、ブックパスの会員数も順調に伸びた。第4四半期の付加価値ARPUは330円だが、スマートフォンユーザーは560円で、スマートフォンユーザーの拡大にともなってARPUも増加。さらにauスマートパスユーザーのARPUは720円と、一度会員になると、上位のうたパスなどのサービス利用も増える傾向にある。

KDDIも付加価値ARPUが上昇。契約数も拡大している