18日(米国時間)に米特許商標庁(USPTO)によって公開された米Appleが申請中の特許では、iPhoneなどの小型モバイルデバイスを使った自己生成型ソーシャルネットワーク「iGroup」に関する仕組みやメリットなどが記されている。このAppleの新しいSNSについてみていこう。
本特許の申請番号は「20100070758」となっており、「Group Formation Using Anonymous Broadcast Information」の名称でUSPTOのページから確認できる。図版などを含めた解説はPatently Appleの「iGroups: Apple's New iPhone Social App in Development」が詳しい。
特許の仕組みを簡単に説明すれば、Bluetoothなどの近距離通信技術を用いてモバイルデバイス同士が"Token(トークン)"を交換し合い、ネットワークグループを自動生成するものだ。デバイス(この場合はiPhoneを想像するといいだろう)が当該サービスを利用するためのスイッチを入れる、あるいはアプリを起動すると、自動生成された暗号キーを含むトークンをBluetoothの届く範囲で送信(ブロードキャスト)し始める。
もし通信距離内に同サービスに対応したデバイスが存在するとそのトークンを受け取り、一方で受け取ったデバイスが送信しているトークンも相手側のデバイスが受け取る形になる。このような形でサービスが有効になっているデバイスは一定時間通信を続けてトークンの収集を行い、これをインターネットを経由して「Trusted Service」と呼ばれるサービスプロバイダへと送信する("Mobile Me"などのサービスを想定するといい)。
このような形で、あるデバイスから送信されたトークンのデータは、必ずしも近隣にあるすべてのデバイスのトークンを含んでいるわけではないが、Trusted Serviceは収集されたデータを基にグループを構成し、グループ確立に必要なデータをデバイス側に返信することで、近隣のデバイスから構成される「iGroup」と呼ばれるソーシャルネットワークが出来上がる。
ここでのポイントは、トークンやTrusted Serviceから送受信されるデータは暗号化されているほか、暗号キーは定期的に変更されており、デバイスや持ち主の特定が難しくなるよう工夫されている点だ。
