データモデル一元化の運用で明らかになった大きな課題
世界三大証券所の1つである東京証券取引所。その内部では20以上の情報系システムが運用されているという。
システムを複数抱える企業の御多分に漏れず、同社も各システムを部分最適というかたちで強化してきた。その結果、システムはサイロ化し、ビジネス要件の変化に対応するには膨大なコストと時間を要する環境ができあがってしまった。
こうした課題を前に同社はかつて「データモデル一元化」に着手。共通のデータモデルを策定し、企業全体の情報を可視化するデータ連携基盤を構築した。
満を持して構築した同基盤だが、運用が始まると問題も露見する。Oracleデータベースを活用して異種システム間のマスターデータを連携させるアーキテクチャを採用したが、システム間のデータ差異が大きく、共通化できる情報に限りがあったという。そのうえ、データ連携基盤にデータベースを置いたことで、データの二重、三重管理という状況が生まれ、コストのかかる運用体制になってしまった。
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疎結合の連携基盤
こうした状況を改善するべく取り入れたアーキテクチャが"疎結合"のデータ連携基盤だ。標準仕様を用意して各システムに対応させるのではなく、個々のシステムを容易につなげるデータ連携基盤を置く。連携の粒度を小さく、結合を"疎"にすることで、運用の柔軟性を高めるという方針だ。
もちろんそこには、少なからず発生するデータモデルの変更に対して迅速かつ容易に対応できなければならないなど、不可避の課題がいくつか存在する。同社はそうした課題を、インフォマティカが提供するデータ統合基盤「Informatica PowerCenter」を活用して解決しようとしている。
では、東京証券取引所の課題に対してPowerCenterのどういった機能がマッチしたのか。また、東京証券取引所のシステムのどういった部分でPowerCenterが導入されたのか。
詳細はPDFをダウンロードしてご確認いただきたい。
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事例から学ぶ、データ連携の留意点
――東京証券取引所のデータ統合基盤
本稿で紹介している、Informatica PowerCenterを活用した東京証券取引所のデータ連携事例資料を無償で配布しています。
本稿でも簡単に触れましたが、東京証券取引所がどういった課題を抱えており、どういった解決アプローチを採用したのか。また、何を期待してPowerCenterを取り入れたのかが解説されています。
ビッグデータ対応などで、データ整備、インフラ整備に関わる方は必見です。
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- シームレスなシステム間連携で国際競争力を強化
- SOAを適用し、システム間を疎結合で連携
- データ移行スピードや実績を評価し、PowerCenterを導入
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