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初めて緊急事態宣言が発令された2020年4月から、間もなく1年半が経とうとしている。このわずかな間に、従業員が働く環境というのは、オフィス勤務から在宅へ、そして、在宅とオフィス勤務を使い分ける「ハイブリッドワーク」へ、というように、目まぐるしく変化してきた。

「予測困難な事態」を目の当たりにした今、働く環境がこれから先どのように変化していくかは誰にもわからない。重要なのは、こうした変化のなかにあっても対応可能な業務環境を整えることだといえよう。ロジクールが公表する「会議室ソリューションの評価に関する5つの基準」は、いま述べた業務環境を考えるうえで重要な示唆を与えてくれる。本稿では一部を抜粋し、紹介したい。

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ビデオ会議の導入と管理
～会議室ソリューションの評価に関する5つの基準～
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会議室ソリューションの評価に関する5つの基準

この1年半の間で、オンラインで行われるコミュニケーションの数は爆発的に増加した。Web会議やビデオ会議が担う重要性についてはもはや疑う必要がないが、冒頭述べたように、従業員が働く場所は、この間でめまぐるしく変化している。伴い、Web会議システムやビデオ会議システム、これを行う場に整えるべきソリューションもまた、求められる要件が変わってきている状況だ。従業員がビデオ会議の手軽さに慣れた今、会議室でも同じ手軽さを求められることは必至であり、また、今後の流動的な要件にも対応可能であることが、これから先の会議室ソリューションには求められている。

ロジクールは、このような「これから先の会議室ソリューション」を評価する際に持つべき基準として、資料のなかで次の5つを挙げている。

[1]について説明すると、働く環境が変化しつづけることは、ビデオ会議やWeb会議を行う場が絶えず増減したり、レイアウトの変更も変化することを意味する。この変化に応じて必要となるシステム導入に長い時間がかる場合、その間のビジネスに停滞を引き起こしてしまうだろう。会議室ソリューションがシンプルであることは、リードタイムを短期化し、ビジネスを停滞させずに導入・利用開始するためには非常に重要な要素となるのだ。

資料中ではこの「シンプルさ」を評価するうえで留意すべき検討事項について詳しく解説。このほか、[2][3][4][5]についても、それぞれが意味すること、各々の検討事項について詳細を説明している。働く環境が多様化するなか、場所を問わず会議をシンプルにすぐにスタートできるよう、会議室ソリューションについて再検討を進めているという方は多いだろう。そういった方は、ぜひ資料に目をとおしていただきたい。

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