国内のバイリンガル人材が諸外国と比べて不足していることは、これまで数多くのメディアが報じてきた。しかし、「今ある仕事にそれほど影響しないから」などの理由から、このことに対して危機意識を持つ企業というのは、それほど多くないのが実状だ。
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いまある業務をただ維持するだけならば、英語力をそれほど必要としない企業が多いかもしれない。ただ、グローバル化の進む中にあってもビジネスを成長させ、事業継続性を担保するためには、英語力が確実に必要だ。右の図はEF Education Firstが公開した「EF EPI Report 2020」より抜粋したものだが、従業員の英語運用能力レベルと経済的成長との間には一貫した正の相関関係があることが示されている。
海外の取引先と同じ言語を話すことで実務を円滑に遂行し、信頼も獲得する――事業成長においてこのことが不可欠なのはもはや自明である。ただ、先の図に表れているように、大きな経済効果を生むためには、文化的なニュアンスをも理解して情報を伝達できる英語力が必要だ。ビジネス社会で本当に使える英語力は、どのようにすれば育むことができるのか。どんな方法であれば、従業員に能力が備わっているか否かを判別できるのか。世界的な教育サービス会社であるピアソンが公開するeBookから探っていこう。
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ビジネス社会で使える英語とは
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近い将来、従来の英語力測定はグローバル社会に通用しなくなる
英語力を推し量る主要なテストに「TOEIC L＆R」がある。リスニングやリーディングなどの受容能力をベースにした英語力を計測する上では有効かもしれないが、「仕事に必要な英語運用能力を正確に評価するものとは見なされなくなってきています。」とピアソンは指摘する。背景にあるのは、海外とビジネスを進める上で避けては通れない、相手の意見を理解して自分の意見を伝える英語スピーキング力や日々の業務に不可欠な英語ライティング力が、評価にあたって考慮されていないという事実だ。
新型コロナウイルス感染症の拡大で、リモートワークへの迅速な転換が余儀なくされた今、企業はさらに多くのコミュニケーションをリモートで行う必要が出てきており、これまでにない緊急性を伴った英語運用能力が求められている。自社の海外拠点とのやりとりも含め、誤解や間違いを生まずに英語で十分な意思疎通が図れる人材を適所に配置することは企業の成功に欠かせない。そのような状況下、受容能力を測定するテストのスコアだけでは「ビジネス社会で本当に使える英語力を持つかどうか」を判断できないのだ。
ピアソンの提唱する新たなテストフォーマットと英語力指標
こうした中でピアソンが提供するのが、AIによる自動採点テクノロジーを駆使して4技能を測定するオンラインテストとGlobal Scale of English(GSE)と呼ばれる新たな英語力指標だ。
GSEでは、話す、聞く、読む、書くの4技能に関して10から90までのスコアで英語力を可視化する。ユニークなのは、この各スコアにおいて「何ができるのか」を明確に示してくれること。
下の図は一例だが、従業員の英語力をGSEで可視化すれば職務に必要な能力を当該の人材が持っているかどうかがすぐわかるし、至らない場合も「何を目標にして学習すべきか」を即座に提示し教育を促すことができる。バイリンガル人材の採用を新たに行う場合にも、必要な能力を備えているかを判断するのに大いに役立つだろう。
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ダウンロード資料ではここまで述べてきた「ビジネス社会で本当に使える英語力」について、より詳細に解説している。冒頭述べたように、事業成長にあたって英語力は欠かすことができない。ただ、「英語が話せる」と「ビジネスで通用する英語力がある」は、似て非なるものだ。ビジネス社会で使える英語力を企業として高めていくために、ぜひ資料を参照してほしい。
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