COVID-19によるパンデミックの影響で、ビジネスは激変した。中でも顕著なのは、コミュニケーションの在り方だ。対面を主としてきたコミュニケーションは、インターネット上での音声と映像を介したものへと、大きく姿を変えている。

オンライン会議の企業利用が急速に進んだわけだが、この他にもコミュニケーションツールの中に導入の進んだものがある。法人向けスマートフォン(以下、法人スマホ)である。在宅環境下でも外線・内線電話を維持すべく、クラウドPBXとあわせて法人スマホを導入する動きが盛んとなってきているのだ。

この法人スマホ、外線・内線電話用途としても優れているが、活用がそこに閉じていては勿体ない。コミュニケーションの円滑化だけでなく、デジタルトランスフォーメーション(DX)や日々の業務を効率化する鍵としても、活躍の可能性を秘めているからだ。

法人スマホをより有効活用するにはどうすればよいか

法人スマホをより有効活用するにはどうすればよいか。ホワイトペーパーから、そのヒントを得てほしい。

法人スマホの持つ可能性を分かりやすく解説する資料として、富士通コネクテッドテクノロジーズ株式会社(FCNT)では「クラウドPBXからはじめるDX」と題したホワイトペーパーを公開。同資料には、高品質な法人スマホ「arrows BZ01」を業態・課題ごとにカスタマイズして提供するFCNTのノウハウがふんだんに詰め込まれている。本稿ではその中から一部を紹介したい。

ホワイトペーパー
クラウドPBXからはじめるDX
  ・商社編  ・病院編  ・工場編
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個社最適化が法人スマホによるDX推進の鍵

ホワイトペーパーでは大きく3つの取り組み例から、外線・内線通話用途で活用をスタートした法人スマホをDXへとつなげていく方法が解説されている。中規模病院を舞台とする取り組みをまとめた「病院編」を取り上げて簡単に紹介しよう。

医療機関はいまもっとも法人スマホのニーズが高まっている業界の1つだ。その理由は、公衆PHSのサービスが今年1月31日に終了したことにある。PHSは電波出力が弱く医療機器への影響が少ないことから、医療現場に広く普及した。ただ、いまやスマホも通信技術の高度化により電波出力を抑えつつ高速な通信が実現されている。サービス終了の背景から、構内PHSの代替として法人スマホを導入する病院が増えているというわけだ。

医療機関では、PHSから法人スマホへと通話端末のシフトが進んでいる

医療機関では、PHSから法人スマホへと通話端末のシフトが進んでいる。

法人スマホには、PHSにはない大きな優位性がある。通話だけでなく、業務に必要となるさまざまな機能を、1台のスマホに集約できることである。具体的に、ホワイトペーパーに登場する中規模病院では、ナースコールが法人スマホで受けられる仕組みを構築。さらに、電子カルテの情報とリンクしてナースコールの呼び出し画面にカルテ情報を表示することで、業務効率化と医療サービスの質的向上を実現しているのだ。

>業務に必要な仕組みを法人スマホ上に作り込むことで、コミュニケーションを円滑化するだけでなく、院内にある情報の電子化や業務効率化なども加速できる

業務に必要な仕組みを法人スマホ上に作り込むことで、コミュニケーションを円滑化するだけでなく、院内にある情報の電子化や業務効率化なども加速できる。

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以下からダウンロードできるホワイトペーパーでは、上に挙げた中規模病院の取り組みを詳細に解説。資料は他にも、法人スマホとクラウドPBXでDXへの大きな歩みを進めた取り組みである「商社編」、スマートファクトリー化の推進に成功した「工場編」の3編から、法人スマホの持つ可能性を紹介している。モバイル活用を検討しているなら、ぜひチェックいただきたい。

ダウンロード資料のご案内

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クラウドPBXからはじめるDX
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[PR]提供:富士通コネクテッドテクノロジーズ株式会社