新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、日本企業においてリモートワークの導入が拡大している。IDCが2020年に実施した調査では、現在リモートワークを導入している日本企業の61%が、自社の全従業員がリモートワークを活用して勤務できる対象であると回答をした。これは全従業員が遠隔で自社のデジタルワークスペースにアクセスできることを意味する。
リモートワークを適切に導入すれば、業務の混乱を最小限に抑え、従業員の生産性を向上することが可能だ。新型コロナウイルスの不確実な状況下で、安定して事業を運営し成長を続けるためにデジタル化を行い、オンラインで従業員が遠隔から仕事に臨める環境を構築することはもはや必然といえる。自宅であれば外的要因による仕事の停滞のリスクを軽減でき、通勤時間や家庭との両立を容易にすることで従業員の満足度も高められる。
リモートワークの導入が進められない場合、新型コロナウイルスのような外的要因により事業運営がつまずくリスクを抱え続け、オンラインで加速するビジネスのスピードに置いていかれることが想像できる。持続可能性に優れた事業運営にはリモートワークの導入がもはや欠かせない。
本稿ではIDCの調査結果をもとに、リモートワーク導入の課題と解決策を説明したい。
リモートワークは39%の企業で限定的な導入にとどまる
冒頭で日本企業の61%が全従業員へリモートワークを導入していることを述べたが、逆にいうとこれは、全体の39%が限定的な導入にとどまっているということだ。必ずしも全ての企業がリモートワークへスムーズに移行できていないことがIDCの調査で明らかになった。
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出典 : IDC EXECTIVE INSIGHTS, 2020年6月 |
リモートワークはできるだけ広い従業員を対象にすることで、全体の生産性を向上させることができる。業務スタッフは除いたとしても、ケースバイケースで従業員や職種ごとに柔軟にリモートワークの対象を検討するリテラシーが経営陣に求められる。「なぜ広い従業員を対象とするリモートワークができないのか?」これを明らかにして対策を講じていかなくてはならない。
リモートワークが抱えるリスクをどう解決するか？
リモートワークの導入が進まない大きな阻害要因となっているのが、セキュリティ上のリスクだ。IDCの調査で興味深いデータがある。「従業員がリモートワークのためにアクセスするものは？」という問いに対して「デバイス」と回答したのは70.1%。ここでいうデバイスとは企業が用意したPCやスマホ、タブレットを指す。つまり30%近くは自分の端末をBYOD（Bring Your Own Device）使用しているのだ。
これに対してメールは89.6%、ZOOMなどのツールは81.8%となっており、デバイスよりも利用率が高い。個人のデバイスから企業アカウントにアクセスしているケースが一般化しているのがわかる。これは、セキュリティの観点から考慮すると懸念すべき状況だ。
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出典 : IDC EXECTIVE INSIGHTS, 2020年6月 |
従業員が個人で所有するデバイスを使用するのは使いやすいからということに加え、企業側でリモートワーク用のデバイスを支給していない現実が影響している。デバイスを支給しないのであればリモートワーク用のワークスペース自体のセキュリティや使い勝手の質を高める必要があるが、それができている企業は決して多くはない。
リモートワークが抱えている課題はセキュリティ上の課題を解消しつつ、従業員が快適に遠隔業務を行えるワークスペースの構築にある。これらの課題を解決すれば持続可能な事業運営が強固なものとなり、全体の生産性アップにもつながる。
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このようにリモートワークの導入はまだまだ十分とはいえず、導入後の企業についても課題が多いのが現実だ。本稿下のリンクではIDCによる調査考察資料の他、シトリックスの提供するCitrix Workspace、Citrix Virtual Apps and Desktopsに関するドキュメントも提供している。今回述べたリモートワークの課題である「セキュリティの向上」「快適なワークスペースの構築」のソリューションとなるのがCitrix Workspace、Citrix Virtual Apps and Desktopsだ。
ぜひ参照のうえ、 安心安全でかつ最高のエクスペリエンスをもったリモートワーク環境づくりに臨んでほしい。
ダウンロード資料のご案内
シトリックス・システムズ・ジャパン提供資料
[IDC調査]
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[Citrix Workspace、Citrix Virtual Apps and Desktops]
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