総務省が発表した「平成30年通信利用動向調査」によれば、今や6割近い企業が、業務のなかでクラウドサービスを活用しているという。用途としては「ファイル保管・データ共有」がトップだが、今後、競争力の維持・強化のためにデジタルトランスフォーメーションを進めていこうとすれば、クラウドの利用範囲が拡大することは必至だ。こうした流れの中で、より効果的・効率的な利用環境を築くためには、どんなことに留意し、何を実践してくべきだろうか。
本稿で紹介する資料では、クラウド活用の有効な手法として「ハイブリッドクラウド」が採り上げられている。「ハイブリッドクラウド」とはご存じのとおり、複数のプライベートクラウド、もしくは異種であるパブリッククラウド、またはオンプレミスを適材適所で併用していく運用手法だ。
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ハードウェアを保守・管理する手間や購入費用を削減するために、すべてをパブリッククラウドに移行しようと検討されている企業もあるかもしれない。しかし本資料では、そうした考えに「合理的に見えて実はそれほど現実的ではない」と釘を刺す。
従来オンプレで使っていたアプリケーションがパブリッククラウドに対応していなければ、移行作業は複雑かつ面倒なものとなるだろう。また荒天やシステム障害の影響による大規模なサービス停止という「事件」も発生しており、ミッションクリティカルな業務をひとつのパブリッククラウドサービスだけで運用することには、大きなリス
クが伴う。
まずはオンプレミスとパブリッククラウドとの環境の違いや、Amazon Web Services(AWS)、Microsoft Azure、Google Cloud Platform(GCP)それぞれの特性を十分に把握した上で、何をどこに置くべきかを考えることから始めるべきだろう。
その際には本資料が大いに役に立つに違いない。本資料はパブリッククラウドでエンタープライズアプリケーションを利用しやすくするためのサービスや、クラウドネイティブアプリケーションをオンプレミスで実行できるようにする方法のほか、ハイブリッドクラウド環境に適したデータ保護の対策まで、クラウドとオンプレミスを併用しながら、効果的なハイブリッドクラウド環境を実現するために役立つ情報を紹介している。
さらにデータ保護の観点から、オールフラッシュストレージについてアナリストによる調査と見解を紹介した資料も同梱されている。高速なオールフラッシュストレージとパブリッククラウドを併用することで、データ保護はより確実なものとなり、万が一の際の事業継続・ディザスタリカバリーにも有効だという。昨今多発している自然災害への備えとして、検討すべきもののひとつと言えるだろう。
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