業種別の勤怠管理システムの特徴と選び方

業種によって従業員の勤務形態は大きく異なります。事務系の業種であれば午前9時から午後5時までの勤務時間が多いですが、飲食業では24時間営業も珍しくありません。また、正社員ばかりの業種もあれば、パートタイム従業員が主という業種も存在します。そのため、自社の業種に合った勤怠管理システムを選ぶことが必要となります。ここでは、業種別の勤怠管理システムの特徴と選び方を解説していきます。

製造業における勤怠管理の特徴

製造業では、多様な工程に多数の人員が関与しています。作業工程によって給与単価が異なる場合があり、雇用形態も正社員やパートタイム従業員などさまざまです。そのなかで正しい給与計算を行うためには、誰がどの工程で何時間働いたのかを正確に把握することが必要になります。しかし、大規模なメーカーでは1つの工場のなかで数百人や数千人が働いている場合があり、手作業での勤怠管理は困難です。さらに、2交代制や3交代制などの交替勤務が行われていることも多く、複数の勤務体系に対応した勤怠管理を行うことも必要になります。製造業では、従業員の規模や工場の稼働状況に合わせて、自社に適した勤怠管理システムを選ばなければなりません。

飲食業における勤怠管理の特徴

飲食業では、時期や曜日、時間帯によって見込まれる来客数が変動するので、必要になる従業員数も変わります。そのため、人手が必要な時間帯だけ働いている人数を増やすというシフト勤務が一般的です。また、パートタイム従業員の割合が多いという特徴もあります。複数の店舗が存在する飲食店の場合には、ある店舗での人員の不足を他の店舗からの応援人員で補うこともあるでしょう。飲食業における勤怠管理システムでは、シフト表の管理とパートタイム従業員の勤怠管理、場合によっては複数店舗への対応が求められます。

サービス業における勤怠管理の特徴

サービス業は、顧客に合わせてサービスを提供する必要があるため、午前9時から午後5時までなどの勤務時間を設定することができません。就業場所も自社オフィスに限らず、顧客のもとへの直行直帰や在宅勤務などのテレワークが考えられるので、社外での勤怠状況を把握するための工夫が必要です。また、就業時間が一定せず、違法な長時間労働が発生してしまうおそれが大きい業種であり、従業員ひとりひとりの勤務時間を正確に集計する必要があります。そのため、サービス業における勤怠管理システムには、複雑な勤務形態に対応することが求められます。

その他の業種における勤怠管理の特徴

建設業では、サービス業のように現場への直行直帰が行われます。そこで、現場から出退勤時刻の申告を受けることになるのですが、現場によって事務所の有無や通信インフラの整備状況が異なるという問題があります。クラウド型の勤怠管理システムの導入が適している業種だといえるでしょう。

医療機関では、入院設備がある場合は24時間稼働する必要があるため、飲食業のようにシフト勤務が必要になります。また、訪問介護を行う場合には外出先での勤怠状況を把握することも求められます。

クリーニング業においては、製造業のように工場での多人数の勤怠管理を行う必要があります。さらに、年末年始やゴールデンウィークには業務量が増えるため、その時期だけ工場の稼働時間を伸ばすということもありえます。クリーニング業も複雑な勤怠管理が求められる業種だといえます。

また、一般的な事務系の業種であっても、働き方改革に対応するために、今後はテレワークや短時間勤務が増えていくでしょう。その場合には、自社の状況に合った勤怠管理を行う必要が出てきます。

業種に合った勤怠管理システムを導入しよう

業種によって従業員の勤務形態はさまざまであり、企業に求められる勤怠管理のあり方も異なります。特に、ここで取り上げた製造業、飲食業、サービス業では、勤務形態が複雑になるぶん勤怠管理でも煩雑な作業が必要です。勤怠管理システムを選ぶ際には、自社が属する業種の特徴を踏まえながら、必要となる機能を備えているかを十分確認したうえで導入しましょう。