BIツールを導入する際に着意すべき事項

ビッグデータの活用は、イノベーションの促進につながると期待されています。こうした中、企業はビッグデータを的確な経営判断、迅速な課題解決などのために用いようとしています。その基幹となるのがBIツールです。BIツールとは何か、そして導入にあたり、着意すべき事項について解説します。

BIツールの無償版の種類

BI(ビジネス・インテリジェンス)とは、膨大なデータ(ビッグデータ)を調査分析し、経営戦略などの立案、課題解決、意思決定をする際の根拠データとして取り扱うことを指します。そして必ずしも専門家でなくとも、必要に応じたデータ分析と加工、結果の可視化などを可能にするのがBIツールです。

BIツールは多くのベンダーから無償版が提供されていて「期間限定で有料版と同じ機能が利用できる製品」、「無期限で有料版の機能の一部に限り利用できる製品」などがあります。

前者は有料版への移行を前提としているため期間が終わればコストが発生します。後者は、限られた範囲と利用者数であれば原則無料で使い続けることが可能です。例えばMicrosoft社やGoogle社からも、それぞれ「Microsoft Power BI」、「Google Data Studio」の無償版が提供されていています。

無償版でBIツールを試してみることも

スモールスタートのメリット

BIツールを導入することで、課題の解決や作業時間の短縮など、多くのメリットを享受することができます。しかし、使い方や運用次第では、逆に業務に支障が出る場合もありえます。また、当初から広範囲に導入してしまうと、使い勝手が分からず業務が停滞する恐れがあります。

こうしたリスクの回避策として注目されている方法が、小規模かつ少ない人数で開始するスモールスタートです。小規模であれば万が一のことがあっても経営全体に影響を及ぼす可能性が低くなります。また、一部の限られた人だけでスタートさせることで、お互いの連携や意思疎通が密となり、不具合の早期発見が可能です。

ただし、スモールスタートはメリットばかりではありません。柔軟性、拡張性などについて無策のまま使い続けると、近い将来に大きな失敗を招く恐れがあるので注意が必要です。

スモールスタートの注意点

スモールスタートで一定の成果が確認できれば、活用領域が拡大される可能性が高まります。これに伴い、扱う情報や蓄積されるデータ量が肥大化するため、時機をみてサービスプランを見直さなければなりません。スモールスタートによって、リスクやコストが低減されたものの、その先の将来像に無頓着でいると、思わぬコスト増を招くので要注意です。

一般的にBIツールのサービス形態は2種類あります。利用者数に応じて課金される「ユーザーライセンス型」、利用者数に関係なくサーバー毎に課金される「サーバーライセンス型」です。通常、利用者が少人数に限定される場合は「ユーザーライセンス型」、利用者が多数の場合は「サーバーライセンス型」がコスト面では有利とされています。しかしながら、細部は各サービスプランによって差異があるため将来のユーザーやデータの増加を見据えた慎重な判断が大切です。

BIツール導入の目的を明確に

BIツールは大変便利ですが、導入後にスイッチをONにするだけで自動的に分析が始まり、直ちに有効な情報を利用者に提供してくれるようなシステムではありません。何を解決するために導入するのかを明確にする必要があります。要するに、BIツールは意思決定や課題解決を支援するためのツールであり、当事者に分析目的や問題意識がなければBIツールを必要とする理由がないのです。

導入する目的が明らかであれば、具体的にどのビックデータを活用しBIツールで分析すればいいのかが見えてきます。BIツールによって出力された分析結果を評価するのは、他でもなく利用者です。目的がないまま、単に分析を行っても、その結果を適切に評価し活用できるはずがありません。導入目的が明確であってこそ、ツールとしての本領が発揮され、導入効果が最大になります。

BIツールを導入する際に着意すべき事項

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