近年、クラウド技術の発展やモバイル端末の普及により、企業での働き方が大きく変化している。オフィスで働く時間だけでなく、外出時の隙間時間を活用することで、業務の効率化を進める企業も多い。本稿では、2014年から「朝型勤務制度」を導入するなど、働き方改革への積極的な取り組みで有名な伊藤忠商事が、BYODによるモバイル導入やグループウェア連携、自社開発アプリの配信により、モバイルワークを推進した事例を紹介する。
伊藤忠商事は、世界63カ国、約120拠点を展開する、日本を代表する大手総合商社だ。繊維、機械、金属の輸出入をはじめ、国内外での投資事業にいたるまで幅広い事業を手がけている。加えて、同社は働き方改革を積極的に推進してきたことでも知られており、朝5時～8時の早朝勤務を奨励する「朝型勤務制度」など、社員の働きやすさと生産性の向上に取り組んでいる。
しかしそうした働き方改革を推進する中、社内システムを支えるプラットフォームのパフォーマンス向上および、よりスマートフォンの利便性を活かせる環境整備に取り組む必要があったという。
| 伊藤忠商事が働き方改革を進める上で抱えていた課題 | |
|---|---|
| 1. | 社内システムの夜間処理時間の短縮 |
| 2. | 業務効率化へ向け、スマートフォンの利便性を活かせる環境整備 |
| 3. | 機密性の高い情報を扱うための、リモートワイプを含めた高度なセキュリティの実現 |
そこで同社は、代表的なセキュアモビリティソリューションの導入を検討。その結果選ばれたのが「BlackBerry Enterprise Mobility Suite(以下、BlackBerry)」だった。選定の理由は、シンプルで使いやすいUIと、セルフワイプをはじめとした高度なセキュリティ機能だったという。
こうして同社は、BlackBerryの基盤上で自社アプリの配信を開始した。現在は、社内電話帳アプリをはじめ、グループ会社の情報を集約したものや、社内システムの各種マニュアルを掲載するアプリを配信しており、今後は独自のニュースアプリも開発予定だという。
扱いやすいUI、高度なセキュリティ、そしてカスタムアプリ開発が可能な拡張性により業務効率化を実現するBlackBerry。導入までのより詳細な過程や活用の方法は本稿でダウンロードできる資料にまとまっているので、興味のある担当者にはぜひご一読いただきたい。
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