今日のビジネスにおいて、データの保護および保全は事業継続やコンプライアンス対策の重要な課題だ。メールシステムやファイルサーバーに格納されたデータのバックアップは大多数のIT組織で実施されている。しかし、クライアント端末の全データをバックアップしている企業は少なく、エンドポイントデータのバックアップについては、まだ対策が不十分なのが現状だ。
2015年に日本のIT系Webサイトで行われた調査では、クライアントのすべてのデータをバックアップしていると回答したIT担当者は、PC端末で20%以下、モバイル端末では10%以下でしかないという結果となった。
また、最近ではモバイル端末のビジネス利用が活発化しており、会社の重要なデータが社外に漏れてしまうリスクが増えている。JNSAが発表した「2015年 情報セキュリティインシデントに関する調査報告書」によると、情報漏えい事件の原因の35.9%が紛失、置き忘れや盗難によるものだという。
加えて昨今では、ランサムウェアによるファイル喪失の被害が増加している。ランサムウェアに感染すると、PC上だけでなく、ドライブとして認識された外付けハードディスクやUSBメモリ上のデータも強制的に暗号化や消去が行われ、利用できなくなってしまうリスクがある。
こうしたリスクを回避するためにも、エンドポイントデータのバックアップは必要不可欠なのだ。
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バックアップを10倍高速化＆必要帯域を最小化
エンドポイントデータのバックアップの必要性を感じながらも、「バックアップやリストア処理に時間がかかる」「ネットワークやサーバーに負荷がかかる」といったような懸念から、二の足を踏んでいる企業が多いのではないだろうか。
しかし、モバイルおよび分散型企業向けのデータ可用性とデータガバナンスのリーディング企業であるDruvaが提供する「Druva inSync」であれば、バックアップデータは特許取得済みのグローバル重複排除によってデータ量が最小化される。データをそのままバックアップする場合に比べ、80～90%の転送量とストレージ容量が削減され、バックアップにかかる時間やコンピューターリソースを最小限に抑えることができるのだ。
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この他にも、データ喪失/情報漏えいリスクの排除、既存インフラとIT管理者への負荷低減、持ち出しPCに必須の情報漏えい防御などといった導入効果がある「Druva inSync」。本ホワイトペーパーでは、より詳しいソリューションの説明や具体的な導入メリットを、「経営層」「IT管理者」「ユーザー」のそれぞれの観点からわかりやすく紹介しているので、ぜひ一読いただきたい。
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