慶應義塾は、「学問のすゝめ」で広く知られる福澤諭吉が江戸に開いた蘭学塾をルーツとする、日本で最も長い歴史を持つ総合学塾だ。特に、福澤諭吉が重要性を説いた「実学」、実証的に真理を解明し問題を解決していく科学的な姿勢を受け継ぎ、広く世界に貢献する人材を数多く輩出している。また、平成26年度「スーパーグローバル大学創成支援」事業において、世界レベルの教育研究を行うトップ大学(タイプA)として採択されている。
ネットワークにおいても、その黎明期から積極的に構築を行い、すべての主要キャンパスは10～20Gbpsの回線で、日吉と信濃町キャンパスからはSINETの100Gbpsの回線で外部と接続している。これらのネットワークの運用・管理を行っているのがITC(Information Technology Center)だ。
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ITC本部では、おもに「キャンパス間をつなぐネットワーク、およびインターネットなど外部とつなぐネットワークの管理・運用」「『keio.jp』と呼ばれる、全教職員・学生を対象としたサービスにログインするための認証システムの管理・運用」「事務職員などへのIT環境支援」を行っている。
高速なネットワーク環境だけでなく、クラウドサービスの導入も特徴的だ。慶應義塾では数年前からクラウド型グループウェアを積極的に導入しており、学内のシステムとパブリッククラウドサービスのメールやカレンダーなどと認証連携し、全教職員・学生に提供している。さらに、オンラインストレージサービスやWeb会議システムなどもクラウドサービスで導入しているという。
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このように、仮想化やクラウドの利用などのさまざまな技術を活用することで、各種基盤システムやサーバにおける可用性の向上に努めてきた慶應義塾。東日本大震災をきっかけに、システムのさらなる可用性向上が命題となったが、いくら他のシステムの可用性を向上しようとしても、DNS権威サーバがアクセス不能になってしまえば、ほとんどのサービスにアクセスできなくなってしまうリスクが伴ってしまう。そこでDNSサーバの刷新に至ったという。
古典的なサーバ構成から脱却しシステムのノンストップ運用を目指す慶応義塾は、この課題をどのように解決したのだろうか。慶応義塾が講じた具体的な解決策を、本ケーススタディにて詳しく紹介しているので、ぜひ一読いただきたい。
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