組織で働く以上、何かしらのコミュニケーションをとり情報共有を行うことは当然重要なことだ。グループウェアや会議システムをはじめとした様々なツールが世の中にあるが、企業が抱える情報共有の効率化という課題は永遠のテーマといっても過言ではない。そうした中、地域密着型のホームセンター「ビバホーム」などを展開するLIXILビバでも、店舗間における情報共有において以下のような3つの課題を抱えていた。
- 経営層の考え、思いを直接店長に伝える手段が限られていた
- メールや電話、店舗巡回時に補足はしていたものの、間接的で不十分であった
- 以前より導入していたWeb会議システムが活用されていなかった
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「経営層の思い、考えを直接店長に伝えるためにV-CUBE セミナーを導入しました」 LIXILビバ IT推進室 室長 長井一広氏 |
こうした課題を解決するために白羽の矢が立ったのが、ビジュアルコミュニケーションサービスを提供するブイキューブの「V-CUBEセミナー」だ。同サービスは、Webセミナーやオンデマンドコンテンツの配信を行うクラウド型配信サービスだが、LIXILビバではなぜこのサービスを採用したのだろうか。
V-CUBEセミナーの導入理由について、「コストもさることながら、カスタマーサポート体制の充実にあります。また、150拠点同時に会議ができることや、会議主催者が発言者を切り換えることで複数の場所から発信できる点も大きな決め手です」とLIXILビバ IT推進室 室長 長井一広氏は説明する。
今までは社長、専務の考えを直接聞く機会(会議)は月1回しかなかったが、今では全店一堂に会しての会議を毎週開けるようになった。そのためトップの考えに対する理解度が深まり、さらに各担当者が参加する会議では、情報伝達のスピードが上がり、業務効率にいい影響が出ているという。
本稿で紹介しているホワイトペーパーでは、LIXILビバの紹介だけでなく、以下の4社について情報共有における悩みやその解決策などを詳しく紹介している。業種・業態に応じて情報共有における悩みは様々だと思うので、ぜひ各社の事例をまとめてダウンロードいただき、自社の業務効率改善に役立てていただきたい。
◆力の源カンパニー(業種：飲食・宿泊／従業員規模：1,000～3,000名)
【事業内容】「博多 一風堂」の経営を中心に、レストラン事業やベーカリー事業、ラーメン事業・飲食事業に関するコンサルティングを手がける。
【課題】無料で利用できる通話サービスでは、通信が途中で切れてしまったり技術的なサポートを受けることもできなかった。また、社員同士のコミュニケーションを重視しているため、顔を合わせて話せる機会がほしかった。
◆キャメル珈琲(業種：サービス／従業員規模：3,000名以上)
【事業内容】こだわりのコーヒー豆・輸入食材・酒類の小売店として国内341店舗(2014年8月現在)を展開。
【課題】代表者ミーティング開催にともなう出張コストや会場確保の手間が負担となっていた。さらに、公共施設の会議室を利用するため、開催日程をコントロールできないという課題があった。
◆トーヨーエナジー(業種：卸売・小売／従業員規模：100名以下)
【事業内容】関東から九州にかけて幅広く石油製品（ガソリン、灯油、軽油、重油）やLPGの販売を展開。
【課題】テレビ会議を行う際に親会社の設備を借りなければならず、移動にともなう時間とコストが課題となっていた。
◆ベンチャーバンク(業種：卸売・小売／従業員規模：1,000～3,000名)
【事業内容】「ホットヨガスタジオLAVA」を始めとする日本最大級のホットヨガスタジオを運営。
【課題】北海道から九州まで220店舗以上(2015年11月現在）の店長が参加する会議の開催効率が悪化していた。さらに、情報をリアルタイムに共有することができず、旬を逃してしまっていた。
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