コロナ禍以降、それまでの出社からリモートワークへの移行が進みました。現在は出社とリモートワークを組み合わせたハイブリッドワークを採用している企業が増えています。一方で米グローバル企業では出社に戻す動きも見られるなど各国で状況は異なるようです。
そんな中、注目を集めているのが革新的なビデオ会議デバイスを提供するNeat。2019年にノルウェーで創業し、現在は37万台以上の出荷実績と1万5000以上のユーザーを抱えるなど急成長を遂げています。なぜNeat製品はこれほど多くの企業から支持されているのでしょうか。
企業や公的団体の働き方改革を支援されている株式会社クロスリバー 代表取締役社長・越川慎司氏、Neat CEO Janine Pelosi氏、Hardware & Co-founder Ivar Johnsrud氏の3名による鼎談を実施。昨今の働き方事情と、Neat製品が日本企業にもたらしうる革新性について語っていただきました。
プロフィール
株式会社クロスリバー 代表取締役社長
越川 慎司氏
2017年に株式会社クロスリバーを設立。働き方デザイナーとして民間企業や公的団体など800社以上の働き方改革の支援に携わる。メディア出演や講演、著書多数。『AI分析でわかったトップ5%社員の習慣』は世界各地でベストセラーに。
Neat CEO
Janine Pelosi氏
ZoomのHead of Marketingを務めるなど、長年にわたり戦略マーケティングに携わったのち、2023年よりNeatのCEOに就任。
Neat VP Hardware and CTO, Co-founder
Ivar Johnsrud氏
共同創業者の一人として、Neatを2019年に設立。同社のビデオ会議デバイスのプロダクト開発を担う。
国内企業の多くでハイブリッドワークが定着するも、コロナ前には戻っていない
―まずは国内外における働き方のトレンドについて教えてください。
越川氏:では私から最近のトレンドについて二つご紹介します。ひとつはコロナが落ち着いた2024年現在、上場企業の96%がリモートワークと出社の両方を取り入れたハイブリッドワークを行っているということです。コロナ前の2019年の段階では、リモートワークを経験した人はわずか4%にすぎませんでした。もともと日本は国土が狭く、経済圏が集中しているので、出社したほうが効率がいいと考えられていたんです。ところが2020年3月、コロナ禍が始まるやいなや、リモートワーク経験者は97%に跳ね上がりました。先進諸国のなかでもこれは特異な数字です。日本の伝統産業は特に意識や行動が変えられないことを指摘されがちですが、実は外部環境によって強制的に変化が起きると早いんですね。実際に経営者の94%がリモートワークを体験して良かったと回答しています。意識を変えてから行動を変えるのではなく、行動を変えたことで意識が変わったわけです。この変化がひとつめのトレンドです。
Janine氏:越川さんがおっしゃるように、パンデミックによってビデオ会議はそれまで考えられなかったほどのスピードで浸透しましたよね。どこにいてもコラボレーションできるようになり、非常に平等なコネクションが可能になりました。これはとてもパワフルな変化だと捉えています。
越川氏:次に二つめのトレンドですが、AmazonやIBM、Microsoftといったグローバルの大企業が出社に戻していることが話題になっています。ただ、日本国内においては先ほど紹介したように96%がハイブリッドワークですから、もとに戻ったということはありません。そうはいっても経営層や管理職の84%は「出社して対面で仕事をする」ことを重視しています。それは、コロナ禍を経て対面の貴重さがわかったからです。対面でしっかりコミュニケーションしておけば、リモートワークであってもエンゲージメントは高められるし、コラボレーションも起きるからです。
Janine氏:おっしゃるとおりです。リモートワークがいいのか、オフィスワークがいいのかという点はもう議論にはならないと思います。なぜなら対面とリモートは対立するものではなく、自由にどちらを選んでもよいものとして捉えるべきだからです。むしろ、リモートワークで働く人とオフィスワークで働く人が組み合わさったときにどんな良い効果を引き出すのかという点をもっと掘り下げるべきでしょう。たとえば今こうして対面でお話しているからこその良さもあるし、ビデオ会議であっても生産性の高いミーティングはできます。ハイブリッドでいかに生産性や効率を高めていくのかが重要です。
一方で、ハイブリッド環境では会議室で対面参加している人と、自宅からリモートで参加している人で環境が異なるケースがあります。映像や音声などをきちんと整えなければ、ハイブリッドでのコラボレーションは生まれません。ですから、映像や音声のクオリティに投資することが非常に重要なんです。
リモートで「空気を読む」ためには臨場感を伝えるビデオ会議システムが必要
―日本でもハイブリッドワークが浸透している今、テレビ会議デバイスのクオリティにこだわることが重要なのですね。
Janine氏:世界中どの企業についてもいえることですが、対面にも劣らないミーティングの方法として、「目の前で起きていることをきちんと共有できるようにする」ことが大切です。パンデミック前というのは、実はそれがすごく難しいことでした。現在のようなリモートワークが当たり前の環境下で実現するには、品質の高いビデオ会議システムが必須でしょう。
越川氏:おっしゃることはよくわかります。特に日本では品質の高いビデオ会議システムは大事です。なぜなら、日本という国には「空気を読む」文化があるからです。
Janine氏:空気を読む、ですか?
越川氏:Read between the lines(行間を読む)が近いでしょうか。それよりもRecognize the atmosphere(雰囲気を認識する)かな。日本は小さな島国で、定住型の農耕民族です。そのため大昔から大型の器具を家庭ではなく村単位で管理するのが一般的でした。同じ釜の飯を食い、ずっと顔を見て一緒に作業をする。それにより関係性を深めてきたんです。そうなると、村民は村長の顔色をうかがうようになるんですよね。眉、目、鼻、口の微妙な動きで喜怒哀楽を判断するわけです。これをリモートワークでも行うためには、相手の表情を鮮明にとらえ、自分がそこにいるかのように相手と目線が合う、そんなビデオ会議システムが不可欠です。
Janine氏:とても興味深いお話ですし、「空気を読む」という言葉は美しい表現だと感じます。
越川氏:もし品質の低いビデオ会議システムのせいで空気を読めなくなるとどうなるか。上司に向けて作成される資料に「過剰な気遣い」が生まれてしまうんです。800社を調査したところ、日本で作られるパワーポイントのページのうち24%がこの過剰な気遣いで作成されていました。一方で、こうした過剰な気遣いのページの8割は上司が見ていなかったのです。つまり、日本人というのは空気が読めないと不安になってしまい、過剰な気遣いで余計なことをする国民性なんです。その場の空間を表現できるビデオ会議システムを導入することで過剰な気遣いを減らせれば、無駄な資料作成を24%も削減できるといえます。
Neat製品導入で無駄な会議を15%削減できた例も
―Neat製品は最先端のテクノロジーを搭載したビデオ会議システムとして世界中で高い評価を受けています。2024年のFrost&Surrivanレポートでは成長性と革新性においてわずか5年でトップグループ入りを果たしました。どのような点が評価されたのでしょうか。
参考記事
業界アナリストのフロスト&サリバン社がNeatを高成長・高イノベーション企業として高く評価(https://neat-japan.com/n/n028893325244)
Janine氏:このような高い評価をいただけたことはとても誇りに思っています。私たちとしても、特にこの1年間における革新性や成長性は大きく成長できたと感じています。
Ivar氏:プロダクトでいえば、やはりシンプルで使いやすく、導入しやすいところ、一度導入すれば長く使えるところ、そして高いデザイン性が評価されたと思っています。もちろん、その裏にあるエンジニアリングも同じで、複雑にならないようシンプルさを心がけてきました。さらにソフトウェアを絶えず進化し続けていることもポイントです。新しい機能を加えるだけでなく、既存の機能をより良くしている点も評価されたと思います。
私はNeat創業からいますが、当時からのミッションは今でも変わっていません。それは、「ミーティングスペースをよりシンプルにする」こと。Neat創業当時は特にあらゆる企業のミーティングスペースが非常に複雑でした。デバイスにもたくさんのケーブルがつながれていたんです。そんな状況を改善し、より簡単でシンプルに使っていただけるデバイスを目指して開発してきました。
―越川さんはNeat製品についてどう思われますか。
越川氏:私の顧客にもNeat製品のユーザーがいるのですが、とある企業ではNeat製品を導入したことでお互いの微妙な表情を読みとることができ、リモートでも「空気を読める」ようになったそうです。その結果、対面でなくても“感情共有”ができるようになって、無駄な社内会議を15%削減できたといいます。そしてこの削減した15%で生まれた時間を顧客対応にあてられるようになり、事業生産性が向上したのだとか。それを聞いて、すごく日本企業に適した製品なんだなと思いましたね。
Janine氏:すばらしいです! まさに“空気を読む”のに役立っているわけですね。ぜひNeat製品を日本企業の皆様にももっと知っていただきたいです。
越川氏:そのためにはNeat製品を導入したことによる「ベネフィット」を伝えていくことが大事だと考えています。日本企業の意思決定者はスペックではなくベネフィットを見て導入するかどうかを決める傾向が強いからです。ベネフィットとは、Neatを導入した企業は無駄な時間が◯%削減できて、お客様対応の時間が◯%上がり、利益が◯%向上したといった数字です。企業がほしいのは「ビデオの解像度」ではなく、「生産性の向上」なんです。日本人は数字が大好きなので(笑)。
調和を重んじる日本文化に最適なNeatのプロダクト
―最後に本日の鼎談について感想をお願いします。
Janine氏:本当にすばらしい時間でした。「空気を読む」という日本文化を教えていただき、それが私たちの誇るビデオ会議システムの利点を活かすことにつながっていると知り、感動しました。
Ivar氏:Neat製品はデザイン面でも日本に適していると考えています。日本文化とは調和を重んじ、その場の雰囲気を大事にすることを美徳としていると思うからです。Neat製品はただかっこよさとかスタイリッシュさを追い求めるのではなく、意図的にどんな場であっても雰囲気に調和するようデザインしています。そういったところも日本文化に合っていると思うのです。
越川氏:私は働き方デザイナーとして民間企業や公的団体などを支援していますが、世の中の流れとしてようやく「働き方改革」が一段落してきたと感じています。ただ日本の産業は多くが労働集約的なので、働き方改革だけでは生産性が伸びにくい。そこで必要になるのが「稼ぎ方改革」なんです。無駄な会議をやめるだとか、オンラインの研修を充実させて全国にいる社員を教育するとか、そういうことが必要です。そのためにはやはりNeat製品のような品質の高いビデオ会議システムが必要ですし、それによってコミュニケーションの解像度を高めてやれば日本企業の改革も一気に進むと思います。
※文中に登場する調査結果は、株式会社クロスリバーの調査によるものです。
前回の記事はこちら
“会議”のあるべき姿とは―クロスリバー 越川氏と考える、真に価値を生むビデオ会議のポイント
関連リンク
Neatframe株式会社 https://neat-japan.com/
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