富士通が取り組んだDXプロジェクトは、経営メンバーがリーダーシップを執りながら「全員参加」を掲げ推進されている。
その際は主要な部門やグループ企業、海外の国や地域を横断してグループが一体となり、60人ほどのDXオフィサー（DXO）を任命して、富士通グループ全体がワンチームでプロジェクトを推進する体制を整えているという。
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同社ではＤＸ推進に加え、中期経営計画において2025年までに社員一人あたりの生産性を40%向上させるという目標を掲げている。現時点では、既にプロジェクト推進のための資料作成、上司への報告、会議といった”仕事のための仕事”にかかる時間が約30%も削減された。この実績を得た要因には、とあるツールを導入したことで属人性を排除し、プロジェクトに必要な情報すべてを構造化できたことが関係しているという。
業界内での激しい競争や人員の流動性がある中で属人性を排除するためには、漠然と仕事に取り組むのではなく、プロジェクトの全体観を把握し、優先すべきタスクを誰もが整理できる環境を整える必要がある。例えば、1日の労働時間の中で優先すべきタスク、前の工程が完了しなければ次の工程に移れないといったタスク間の前後関係の理解、他者や他部署との連携が必要なタイミングの把握など、メンバー全員がプロジェクトに必要な情報を構造的に理解できることが重要だ。
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本コンテンツでは、総合エレクトロニクスメーカーである富士通が新たな価値創造とビジネスの成果を高めることを目標に掲げ、業務効率化と属人化を排除するためのツールを導入するに至った経緯とその成果について解説している。社内の業務構造化を推進し、社員が本来行うべき戦略的な仕事に注力することでDXを推進したいとお考えの企業のマネージャーや担当者の方はぜひ参考にしてほしい。
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