JALは、みずほ銀行、三菱UFJ銀行、三井住友銀行のメガバンクに加え、りそな銀行といった都市銀行、地方銀行、外資系銀行など計14行と、ISDNを介したEDIによって取引していた。
具体的には従業員への給与振込、社外からの資材の購買に関わる決済、そのほか日々の入出金のほとんどをEDIで行っていたが、ISDN回線のサービス終了が決まったことで、システムの刷新は避けられないものとなった。
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日本航空株式会社事例：ISDN回線がサービス終了 回線の新契約やサーバーの運用なく銀行とのセキュアなEDI取引を継続
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クラウドサービスで負担なくEDI取引を継続
JALは従来のISDNと同等のセキュリティを担保するために、銀行との接続に専用回線を用いる手段も検討したとのことだが、自社でそのための回線をオフィスに引き込み、専用のサーバーを設置しなければならないのが課題だったという。
そこで採用したのが、そうした負担なくセキュアなEDI取引を継続できるクラウドサービスだ。JALは前述した14行を複数のグループに分け、順次接続テストを行いながら、約5カ月でEDIシステムの移行を成功させた。
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以下のリンク先から入手できる資料では、JALがEDIシステムを刷新したいきさつを詳しく解説している。新システムはリモートでの監視が容易な上、仮にエラーが発生した場合でも速やかに対応できるという付加価値も生んでいるとのことだ。ぜひご覧いただき、セキュアなEDIシステムを導入する際の参考にしてほしい。
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