会議音響設備への投資がこれからの企業成長のカギとなる――読者アンケートから紐解く、オンライン会議の“音声問題”とは

コロナ禍で一度は定着したかに見えたリモートワーク、およびハイブリッドワーク。一方で新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが5類に移行したことをきっかけに、再び出社を前提とした働き方に戻す企業も増えてきた。その理由の1つとなっているのが、ハイブリッドワークに欠かせないオンラインコミュニケーションにおける「意思疎通がやりにくい」という課題である。

これはオンライン会議における音声の問題を指しており、声が聞き取りづらく、シームレスな会話ができないことで「やはりオンラインより対面の方が良い」と思い込んでしまい、全員出社に戻す、という流れを生み出している。だが、逆にいえばコミュニケーションの課題が解消され、必要に応じて出社とテレワークを組み合わせられるハイブリッドワークを実現することで、業務効率を大きく高められる働き方へとシフトできるだろう。そのためには会議室の音声設備にしっかりと投資を行うことが重要なのだが、なぜか日本企業は会議音響設備の投資が諸外国に比べて遅れている状態が続いている。

そこで本記事では、TECH＋の読者のなかでIT関連技術職を対象にアンケートを実施。企業はオンライン会議における音声の課題をどう捉えているのか。なぜ日本企業は会議室への音響設備導入が進まないのか。アンケート結果、およびシュア・ジャパンがIDCに依頼し調査した結果をもとに、シュア・ジャパン日本地区シニアディレクターの大友裕己氏に話を聞いた。