企業がテレワークを実施する際のセキュリティ上の不安を払拭し、安心してテレワークを導入するための指針として、総務省は2021年5月、中小企業向けに「中小企業等担当者向けテレワークセキュリティの手引き（チェックリスト）」を公開。しかし中小企業担当者が膨大な資料の全てに目を通し、対策を理解の上進めていくことには難しさを感じることだろう。
そういった方は、本稿リンクにある資料に目を通してほしい。富士通は総務省の手引きを元に、必要最低限の4つセキュリティ対策を紹介している。「マルウェア感染」「不正アクセス」「端末の紛失・盗難」「情報の盗聴」の4つの脅威への対策だ。実際に起こりがちな要因と対策のポイントを解説し、PC導入により可能な対策を合わせて紹介している。簡単にその概要について述べていこう。
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テレワーク時代こそ必ず押さえておきたい4つのセキュリティ脅威と対策
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必要最低限のセキュリティを富士通の法人向けPCで確保する
先述した4つの脅威への対応として、企業はどんな対策をする必要があるか。富士通は資料のなかで、それぞれの脅威における「発生要因」と「被害」、「具体的な解決策」を、下図のように整理している。
個々の詳細は資料を参照いただくとして、ここでは「マルウェア感染」についてみていこう。
マルウェアに感染してしまうとコンピュータが使用できずに業務停止したり、情報漏えいし、取引先への被害拡大につながる可能性がある。特に近年多発しているのがランサムウェアによる被害だ。データの暗号化解除と引き換えに身代金を要求するこのサイバー攻撃は、企業規模や業種に関係なく被害が相次いでいる。
対策においては、マルウェアの侵入を防止するだけでなく、万が一脅威が侵入した際にも即座に環境を復旧する手立てが必要だ。富士通の法人向けテレワークPCは、今述べた「早期復旧」を実現する独自機能を標準搭載している。右図 (クリックで拡大) にあるように、新開発ハードウェア「Endpoint Management Chip (EMC)」によってPC起動時にBIOSへの攻撃や異常を検知し自動で修復。脅威が侵入しPCが起動しないといった場合でも、即座に正常の環境に戻すことができ、被害を最小限に抑えることができる。
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富士通の法人向けPCは、「マルウェア感染」だけでなく「不正アクセス」「端末の紛失・盗難」「情報の盗聴」のリスクに対しても対策機能を備えている。PCだけでこれらの対策を施せば、企業は、PCとセキュリティ対策製品を別途導入してコスト/管理負荷が増大してしまうリスクを回避することができるだろう。資料では4つの脅威それぞれの対策とここに有効な富士通法人向けPCの機能について解説しているので、ぜひ目を通してみてほしい。
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