DXに対する注目は日に日に高まっている。しかし、企業の実態に目を向けると、本腰を入れてこれを推進しているのは未だ一部だ。なぜDXは思うように進まないのか。そこには、DX推進が "重い腰" になる2つの課題がある。

1つめは「何を、どのように進めたらよいかわからない」というもの。先のDXレポート2には企業が取るべき「短期的対応」と「中長期的対応」がまとめられているが、いざ臨もうとしたとき、具体的な "自社に適切なアクション" は自らで考えなくてはならない。モデルとなるような正解がないために、考案から実行までに時間がかかってしまうのだ。それゆえ、DXに本腰を入れるには、どうしても推進を担う専任者が必要となる。ここで生じるのが2つめの「DX/IT人材の確保」である。DX推進に際して、これを支えるIT部門には、これまで以上の負荷がかかることとなる。人材不足が叫ばれるいま、定常業務を効率化しなければIT部門はDX推進のための時間が捻出できない。

ではどうすれば、こうしたなかにあってもDXを加速することができるか。リンクにある資料では、今述べた2つの課題を解決し得る、大塚商会と日本ヒューレット・パッカード(以下、HPE)が提供するソリューションについて説明している。本稿では簡単にその概要を紹介しよう。

大塚商会、日本ヒューレット・パッカード 提供資料
デジタル変革(DX)が遅れる日本企業。DXを阻む2つの課題と、DX成功に向けた3つのステップ
~~DX実現のキーとなるITインフラの選び方~~
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DXの「最初の一歩」を強力に支援

大塚商会は、経済産業省が定めるDX 認定制度に基づき、2021年4月1日に「DX 認定取得事業者」としての認定を取得した。そして、DX 認定取得事業者として、企業のDX実現に向けた第一歩を踏み出す施策として、次の5つのテーマで企業のニーズに対応するソリューションを用意している。

大塚商会が提供する「DXの最初の一歩」となる、「5×3」の要素

  1. ペーパーレス
  2. テレワーク
  3. コミュニケーション
  4. セキュリティ
  5. AI・IoT・RPA

なぜこれらのテーマが必要になるのかは資料を参照されたいが、まず重要なのは、こうしたソリューションを導入するためには自社の業務を把握する必要があること。大塚商会では、単に各テーマの実行を支援するだけでなく、その前段にある "業務プロセスの「ムリ」「ムダ」「ムラ」を排除するための業務可視化" もサポート。そのうえで、企業ごとに適切なソリューション導入を支援してくれる。企業は「何を、どのように進めたらよいかわからない」という課題を抱くことなく、DX推進の一歩を歩むことが可能だ。

人的リソース最適化を実現する、IT整備というアプローチ

また、大塚商会では企業がDX推進のための時間が捻出できるよう、IT部門の定常運用を効率化するソリューションも提供。ここで多く用いられているのが、HPEの提供するHCI(ハイパーコンバージド・インフラストラクチャ―)「HPE SimpliVity」である。

同製品を利用すれば、サーバー、ストレージ、ネットワークという従来の3tier構造で課題となっていた「運用が複雑で、構築・拡張に時間がかかる」といった点を解消することが可能だ。SDS(Software Defined Storage)の管理や仮想マシンの管理、性能監視などを一元的に管理できるため、新たな製品を導入することで想定される新たな管理ツールの習熟が必要なく、複数のツールの使い分けで運用の手間と時間が増える心配もない。こちらも、詳しくは資料を参照いただきたい。

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以上、大塚商会とHPEが提供するソリューションについて概要を紹介した。ダウンロード資料ではそれぞれの詳細について、企業の抱える実際の課題を交えながら解説している。DXの必要性は感じながらもまだ歩みが進められていない――そんな方は、ぜひとも手に取っていただくことをお勧めする。

ダウンロード資料のご案内

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