東日本大震災を契機とし、多くの企業でBCP策定が取り組まれるようになった。ただ、たとえ適切な "非常時を想定したマニュアル" を整備しても、これを実行する従業員と災害時に連絡が取れなくては、対策として機能しない。安否を確認し従業員との連絡手段を確保することは、災害発生時の初動として最も重要な事項でありBCPの基礎といえるだろう。
安否を確認し連絡手段を確保するという性質から、これを担うシステムは、"いかなる時も使える" 堅牢なサービスであることが求められる。もしも今あるシステムの見直しや新規のシステム導入を考えるなら、以下のリンクにある、NTTコミュニケーションズがまとめた資料をご覧いただきたい。同資料では、安否確認システムが備えるべき機能について触れながら、同社の「Biz 安否確認/一斉通報」について説明している。本稿では今述べたなかから "備えるべき機能" について簡単に紹介する。
NTTコミュニケーションズ提供資料
・[機能解説] NTTコミュニケーションズの安否確認システムが選ばれる理由とは?
・[BCP解説] 今から始めよう。次にくる災害に間に合わせる! 事業も従業員も、その家族にも対策を
・[サービスカタログ] Biz 安否確認/一斉通報
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安否確認システムの選定で持つべき視点
一口に安否確認システムといっても、サービスごとに備える機能というのは異なる。NTTコミュニケーションズは資料のなかで、以下に挙げる4つに焦点を当て、それぞれを説明している。
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サービスの安定性
先述した理由から、安否確認は災害発生直後にサービスが利用できないと意味をなさない。選定にあたっては、東日本大震災をはじめとする実際の災害時にサービス提供が継続できていたのかをみていく必要がある。 -
地震発生時の安否確認登録依頼の自動配信
地震発生直後の混乱した状況では、管理者がシステムにアクセスして従業員の安否確認のための操作を即座に行うことは難しい。初動を迅速にするために、震災直後にシステムから安否確認の通知が自動で送信される機能を備えることが望ましい。 -
掲示板
災害発生時は、メールが届かない、通話ができないといったことが起こり得る。連絡手段を確保するために、安否を確認するだけでなく、情報共有も行える掲示板の機能を備えることが重要となる。 -
スマホアプリへのプッシュ通知/音声での安否確認
安否確認は一般的に電子メールで通知が行われるが、上でも述べたように、災害発生時にはメールの到着や確認が遅れることが十分に考えられる。メールだけでなく、アプリへのプッシュ通知、音声といった多様なチャネルで従業員とコンタクトの取れる手段を用意したい。
「Biz 安否確認/一斉通報」が選ばれる理由
では、NTTコミュニケーションズの「Biz 安否確認/一斉通報」は、今述べた各機能をどのように備えているのか。資料では同サービスと他社サービスを比較した情報を掲載。サービスの安定性については、東日本大震災だけでなくこの数年で発生したいくつかの災害を挙げながら、「Biz 安否確認/一斉通報」の稼働状況(右図)についてまとめている。これをご覧いただければ、安否確認システムを選定するうえで同サービスを候補に入れるべき理由がわかるだろう。
このほかにも資料では、災害発生後のアクションや事業復旧にBCPがどのような役割を果たすのか、BCPの有無を比較する形で具体的に解説している。対策を講じていくうえで大いに役立つはずだ。ぜひダウンロードのうえ、ご覧をいただきたい。
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NTTコミュニケーションズ提供資料
・[機能解説] NTTコミュニケーションズの安否確認システムが選ばれる理由とは?
・[BCP解説] 今から始めよう。次にくる災害に間に合わせる! 事業も従業員も、その家族にも対策を
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